電気自動車と電池は明日を拓く

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2018/1/22 21:11
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素材各社、セパレーター増産 EVシフトに対応 旭化成は285億円投資 (1/2ページ)
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 素材各社が、リチウムイオン2次電池の主要部材で、電気ショートを防ぐ膜のセパレーター(絶縁材)を相次ぎ増産している。世界シェアトップの旭化成が2020年までに計285億円を能力増強に投じるほか、住友化学や東レも増産に動いている。各社とも、自動車メーカーによる電気自動車(EV)へのシフトが「想定以上に進んでいる」(小堀秀毅・旭化成社長)とみて対応を急ぐ。

 旭化成は今月、日米の工場に計75億円を投じることを決定した。15年に買収した米ポリポア社の工場に年1億5000万平方メートルの設備を導入し、18年度下半期に商業運転を開始。滋賀県守山市の守山製造所でも、20年度上半期に9000平方メートルの能力を追加する。

 同社は、16年と17年にも計210億円をかけて守山の能力を増強すると発表、現在工事を行っている。相次ぐ増強で、宮崎県日向市や韓国の工場を含む全体の能力は、現在の6億平方メートルから20年には11億平方メートルへ一気に拡大する。

 ただ、このままEVの普及が進めば、それでも生産が追いつかない可能性がある。このため早期に20年以降の増強計画を固める考えだ。

 一方、住友化学は昨年8月に韓国で生産を開始。韓国だけで約200億円を投じ、既存の大江工場(愛媛県新居浜市)と合わせた能力を、16年時点の1億平方メートルから近く4億平方メートルに増やす。同社はEVメーカーの米テスラに電池を納めるパナソニックを大口顧客に抱える。以前は4億平方メートルへの拡大は20年ごろとみられていたが、EVが予想以上に普及する中で前倒ししたかっこうだ。

東レも大規模投資を計画

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