電気自動車と電池は明日を拓く

インデックス

1. トランスミッションはなくなるか

パワートレインにおいて欠かせないコンポーネントであるトランスミッションは、エンジンの相棒として、これまで必ず存在していました。しかしながら、これまでの解説で分かるように、駆動力を電気モータのみで作り出す自動車─EV（電気自動車）、シリーズHEV（シリーズハイブリッド自動車）、FCV（燃料電池車）などには不要、あるいはかなりの機能削減で足りてしまうことになります。従って、トランスミッションの未来は、パワートレインの将来がどうなるか次第であることはいうまでもありません。

電気モータの回転、トルク特性や、走行時における排ガスがゼロという性能は、実用車として申し分のないものがあり、航続距離がフィットするユーザーにはオススメのパワートレインといえます。では、すぐに普及が拡大するかというと、バッテリーコストがなかなか低下せず、車両価格がエンジン車に比べて高くなることがそれを阻害しています。なぜかEVのトレンドは大型SUVにみられ、高価格傾向となっており、バッテリーを大容量化して航続距離を高めるという方向性は筆者の考えと相反するもので、EVの最適解は200km程度の航続距離と数百万円という価格帯の実現ではないかと思っています。いずれにしても、EVの普及については、バッテリー性能（エネルギー密度と価格の両立）が鍵を握っています（図1）。

図1：EV充電場所の表示

一方、このような乗用車における動向と異なり、長距離輸送などを目的とするトラックやバスでは、まだまだエンジンがパワーユニットとして活躍すると考えています。最も、燃料がガソリンやディーゼルから合成燃料などに移行し、CO₂排出低減やNO_x、PMなどのエミッション低減を伴う形となれば、シリーズハイブリッド化も進むでしょう。それでも、その導入はFCVと同様にかなり先になると思われ、普及の可能性は乗用車よりも低くなります。とはいえ、個人的にはエンジン駆動は減っていくと考えるので、それに伴いトランスミッションの要求数も減少するでしょう。

2. トランスミッションのさらなる進化

さて、これまでトランスミッションは、多段化・伝達効率向上・シームレス化・そしてエンジン制御との連携という点で、大きな進化を遂げてきました。その結果が、前回まで解説したような多様化につながっています。このような進化は、エンジン駆動車が牽引（けんいん）することで成し遂げられてきました。しかし、エンジンがパワーユニットとして残っても、シリーズハイブリッド化され駆動が電気モータになれば、トランスミッションの進化は遅れる、あるいは必要なくなる可能性はあります。

続きは、保管用PDFに掲載中。ぜひ、下記よりダウンロードして、ご覧ください。

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2020/12/3 6:11

GN-2

ポスコが買収のアルゼンチン塩湖、リチウム埋蔵量「電気自動車３億台分」

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2020.12.03 15:15

ポスコが買収したアルゼンチンの塩湖のリチウム埋蔵量が当初の予想より６倍も多いことが確認された。ポスコが保有するアルゼンチンのオンブレ・ムエルト塩湖の最終埋蔵量を国際リチウムコンサルティング会社を通じて評価した結果、２０１８年に２億８０００万ドルで買収した当時に推算した２２０万トンの６倍を超える１３５０万トンと確認されたと３日、明らかにした。ポスコによると、１３５０万トンのリチウムで電気自動車およそ３億７０００万台を生産できるという。リチウムは電気自動車などに入るリチウムイオンバッテリーの核心素材。

また塩湖に埋蔵されたリチウムの平均濃度は９２１ミリグラム／リットルと確認された。ポスコは「世界の塩湖のうちリチウム埋蔵量、濃度ともに最高水準」と伝えた。リチウム濃度は塩水１リットルに溶けているリチウムの含有量。

これを受け、ポスコはこの日、二次電池素材事業に拍車を加えると明らかにした。原料調達から素材生産まで「バリューチェーン」の完成を目標にした。

崔正友（チェ・ジョンウ）ポスコ会長は「ポスコは世界で唯一リチウム・ニッケル・黒鉛などの原料から正極材・負極材の二次電池素材を一括で供給できる体系を整えた」とし「二次電池素材事業を世界最高レベルに育成する」と述べた。

リチウムとともに高容量バッテリー正極材の必須原料であるニッケルの生産も同時に進める。鉄鋼生産工程で活用してきた技術を基礎に、環境にやさしい高純度ニッケル製錬工程を開発するのに投資を拡大する方針だ。また廃バッテリーからニッケル・リチウム・コバルトなどを抽出するリサイクル事業にも進出すると明らかにした。

中国に全量を依存している負極材の原料の黒鉛も確保する計画だ。ポスコは「黒鉛の需給多角化のためにアフリカやオーストラリアなどで黒鉛鉱山を確保する」とし「中長期的には中国産原料依存度を５０％以下に減らす方針」と明らかにした。

これに先立ちポスコケミカルは先月、二次電池素材事業投資のために１兆ウォン（約９５０億円）規模の有償増資をした。ポスコはポスコケミカルを前面に出し、２０３０年までにリチウム２２万トン、ニッケル１０万トンを供給する計画だ。この場合、ポスコは正極材４０万トン、負極材２６万トンの生産体制を構築することになる。ポスコはこれを通じて二次電池素材部門でグローバル市場シェア２０％（売上高約２３兆ウォン）を達成するという目標を提示した。

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2020/12/3 4:41

GN-2

自動車需要回復受けて白金相場は上昇へサンワード貿易の陳氏（花田浩菜）

皆さん、こんにちは。フィスコリサーチレポーター花田浩菜の気になるレポートです。今回は、白金相場についてのレポートを紹介します。

まず、陳さんは『自動車需要が急速に回復している』ことに言及し、『在米主要自動車メーカーから成る自動車イノベーション協会（AAI）の調査によると、2020年第3四半期（7～9月）の自動車販売台数は前年同期比9.2％減の約390万台となり、新型コロナウイルスの影響により落ち込んだ第2四半期（4～6月）の33.3％減に比べて減少幅が大幅に縮小した』と伝えています。

また、直近の10月の販売台数の年率換算台数について、『1,590万台となった。好調な個人消費により順調に回復しているとの見方が示された』と解説しています。

続けて、『中国自動車工業協会（CAAM）が11月11日に発表した10月の自動車販売台数は前年同月比12.5％増の257万3,000台になった。4月以降7カ月連続で前年同月比増加となり、特に5月以降続く2桁の増加トレンドを10月も維持した』と述べており、欧州でも、『9月の自動車販売は予想に反し増加し、今年初めて前年同月を上回った』と伝えています。

白金族の支援要因については、『英米の製薬会社によるワクチン開発が進み、その有効性も確認されたことで市場には景気回復への明るい兆しが出ていることから、産業用貴金属である白金族の支援要因になっている』と説明。『現状の好調な売れ行きはやはりガソリン車が主体であるため、排気ガス除去触媒として使われるパラジウムが再び上昇基調を強めている』と考察しています。

また、『今まではパラジウムの需要増加は副産物として産出される白金の供給が増えるため、白金にはネガティブ要因だった』と指摘する一方、『しかし、長らく供給超過だった白金が、20年には需給が引き締まるとの見方が出ている』と述べています。

『貴金属のプラチナ（白金）の国際調査機関ワールド・プラチナ・インベストメント・カウンシル（WPIC）は2020年の白金の需給が37トンの供給不足になるとの見通しを公表した』とのことで、『供給不足幅は同機関が調査を始めた13年以降で最大で、9月の見通しから27トン拡大した。投資需要が増える一方、鉱山や工場の操業停止で供給が減ったことが影響した』と伝えています。

加えて、『白金の投資需要が増加しているが、これは白金が水素エネルギーの製造や燃料電池車に用いられるため、将来の需要を見込んで購入する投資家が増えているようだ』と分析。

CFTC建玉については、『NY白金のファンド買い越しは直近で1万8765枚とボトムだった10月中旬の7825枚から2.4倍に増加している』と伝えており、NY白金について『現状の900～1000ドルのレンジから、来年には1000～1500ドルへと水準を切り上げる』と予想しています。

これに伴い、大阪白金については『3500円を越える展開になるだろう』と示唆しています。

参考にしてみてくださいね。

上記の詳細コメントは、ブログ「テクニカルマイスター」の12月2日付「【自動車需要回復受けて白金相場は上昇へ】」にまとめられていますので、ご興味があればご覧ください。

フィスコリサーチレポーター　花田浩菜

＜HH＞

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2020/12/3 4:41

GN-1

自動車需要回復受けて白金相場は上昇へサンワード貿易の陳氏（花田浩菜）

皆さん、こんにちは。フィスコリサーチレポーター花田浩菜の気になるレポートです。今回は、白金相場についてのレポートを紹介します。

これに伴い、大阪白金については『3500円を越える展開になるだろう』と示唆しています。

参考にしてみてくださいね。

フィスコリサーチレポーター　花田浩菜

＜HH＞

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2020/12/3 3:22

GN-2

自動車強国の日本はなぜ電気自動車が普及していないのか＝中国

　中国では近年、「緑ナンバー」の車が随分増えてきたという。緑ナンバーは新エネルギー車を意味し、その多くが電気自動車（ＥＶ）だ。中国では補助金による政策もあり、ＥＶがだいぶ普及してきたが、日本ではＥＶはまだまだ少ない。これはなぜなのだろうか。中国メディアの快資訊はこのほど、自動車強国であるはずの日本でＥＶが普及していない理由について分析する記事を掲載した。

　記事は、日本でエコカーと言えばＥＶではなくハイブリッド車が多いと紹介。ＥＶが普及しないのには３つの理由が考えられるという。１つ目の理由は、「充電設備が普及していないこと」だ。国土の狭い日本は立体式の駐車場も多く、駐車場に充電設備を設置するのは難しいと説明した。

　２つ目の理由は、「ハイブリッド車で十分に燃料の節約ができているから」だ。すでに燃費が良いハイブリッド車が普及しているので、日本はＥＶがまだ普及していないのだとした。

　３つ目の理由は、「バッテリー廃棄の問題」だ。使用済みのバッテリー廃棄は環境負荷が非常に大きく、国土の小さな日本は環境問題を重視しているので、ＥＶが普及すると使用済みのバッテリーをどのように処理するかが大きな問題になると指摘した。

　ガソリン車やディーゼル車は、中国のほか欧州の多くの国でも将来的に販売が全面禁止となる可能性が高い。日本ではＥＶがまだあまり普及していないのは確かだが、各メーカーはＥＶや燃料電池車の開発に力を入れており、日本はこれからも自動車分野で世界をリードしていくことだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

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2020/12/3 3:22

GN-2

「セルロースナノファイバー」が１０位にランク、脱炭素化で関心高まる植物由来素材＜注目 ...

2020/12/3 1:18

GN-1

「最大6か月の充電不要」ボタン型電池を使ったスマートウォッチ「NOERDEN MATE2+」

2020/12/2 22:52

GN-2

【きょうのセール情報】Amazonタイムセールで、Nintendo Switch対応・HDMIとUSB-C＆A搭載の ...

2020/12/2 21:33

GN-2

現代自動車、１８分で充電完了する電気自動車プラットフォーム「E-GMP」を公開

「追加装置なしで400・800ボルトのマルチ充電　
5分充電すれば100キロメートル走行可能

現代自動車グループが今月2日に公開した電気自動車専用プラットフォームE-GMP=現代自動車グループ提供//ハンギョレ新聞社

　現代自動車グループは18分で充電完了（バッテリー容量の80%）する電気自動車専用プラットフォーム「E-GMP(Electric-Global Modular Platform)」を初めて公開した

　現代自動車グループは2日、E-GMPに適用された技術を紹介するオンライン説明会を開いた。E-GMPは来年上半期から発売される現代自動車のアイオニックシリーズや起亜自動車の「CV」（プロジェクト名）など電気自動車の骨組みの役割を果たす予定だ。電気自動車専用プラットフォームは、内燃機関車のプラットフォームと違ってエンジンルームがなく、バッテリーが車体の下段に配置される。重量を前後に配分し、室内空間も広げることもできる。今年、ドイツのフォルクスワーゲンがプラットフォーム「MEB」を適用した電気自動車ID.3を発表するなど、電気自動車専用プラットフォーム競争が激しくなっている。

　E-GMPは充電時間を減らすため、800ボルト充電システムを適用したのが特徴だ。現代自動車グループは、「追加装置無しに400ボルトと800ボルトで共に充電可能なマルチ充電システムを世界で初めて開発し、搭載した」と強調した。現在、米国のテスラを含めた大半の電気自動車は400ボルト級だ。電圧を上げれば、それだけ充電速度が速くなる代わりに、発熱が激しくなる可能性がある。

　現代自動車グループは、E-GMP車両を800ボルトで充電した場合、18分で80%まで急速充電が可能だと説明した。5分充電すれば100キロメートルほど走ることができる。これは現在まで充電速度が最も早いとされるテスラと並ぶ数字だ。テスラはスーパーチャージャーV3を利用すれば、モデル3のロングレンジ基準で、5分の充電で最大120キロメートルの走行ができると発表した。

　ただし、運転者が実際このような性能を体感できるかどうかは未知数だ。超高速充電インフラがまだ整っていないからだ。現在、韓国国内で800ボルトで利用可能な充電所は、京畿道高陽市（コヤンシ）の現代モータースタジオにある350キロワット級充電所1カ所だけだ。現代自動車グループは来年までに、超高速充電所20カ所を建設する計画だ。高速道路に12カ所、都心に8カ所だ。充電器は充電所あたり6台設置する予定だ。チョン・ジンファン現代自動車電動化開発室長は「市場状況を見ながらさらに拡大していく計画」と述べた。

イ・ジェヨン記者(お問い合わせ japan@hani.co.kr)

http://www.hani.co.kr/arti/economy/car/972521.html韓国語原文入力:2020-12-03 02:11
訳H.J

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2020/12/2 21:00

GN-2

トヨタの燃料電池車MIRAI「東京五輪カー」1台740万円が400台“雨ざらし”放置

「愛知県豊田市の本社近くの駐車場に、“東京五輪カー” 仕様の『MIRAI』が、雨ざらしになっているそうなんです」

　そう話すのは、トヨタ自動車関連企業のある社員だ。11月下旬、本誌が件の場所を訪ねると、ボディに東京五輪・パラリンピックのエンブレムが塗装された、400台にものぼるMIRAIが、薄汚れたまま放置されていた。

【関連記事：トヨタ、全日空、日本製鉄…大企業社員が自民党で“タダ働き”！】

「MIRAIは、水素を燃料とする世界初のセダン型FCV（燃料電池車）で、2014年に発売。初代モデルの価格が740万円以上もするので、ちょっとした高級車として話題を呼びました」（経済部記者）

　2019年8月にトヨタは、東京五輪へ約3700台の専用車両を提供すると表明した。屋外に並べられた、およそ400台のMIRAI「東京五輪カー」は、総額で約30億円にもなる。ほったらかしにするにしては、スケールがデカすぎる。

　トヨタ自動車に、放置していた理由を聞くと、「納車予定の一部を、一時的に保管しております。保管する状況がいつまで続くかについては、回答を控えさせていただきます」（広報部）と答えた。

　東京五輪という晴れ舞台が延期となって、悲しげに鎮座するMIRAIとは対照的に、2020年上半期のトヨタの世界販売台数は、ドイツ・フォルクスワーゲンを抜き首位。今期（2021年3月期）の営業利益予想は1兆3000億円と、圧倒的な販売力を見せつけた。

　しかし米国では2021年、電気自動車普及を目指すバイデン氏が、次期大統領に就任する。『朝日新聞』は11月25日付朝刊で、新政権への支持を表明した米自動車大手ゼネラル・モーターズが、「トヨタ自動車など、トランプ政権側についているほかの自動車大手にも、同調するように呼びかけた」ことを報じた。

　エコカーを五輪に提供しつつ、一方では環境規制を緩和しているトランプ政権を支持してきたトヨタは、バイデン政権にどう対処するのか。

「もともとMIRAIは、日本国内よりも米国で売れており、すでにトヨタは、エコカー普及を掲げるバイデン政権の政策に合致した車を展開してきているんです」（自動車ジャーナリストの小沢コージ氏）

　五輪延期や気候変動問題に直面しても、商売上手なトヨタの未来は、常に明るいようだ。

（週刊FLASH　2020年12月15日号）

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2020/12/2 10:07

GN-2

パナソニックから1台3役の充電器モバイルバッテリーやライトにもなる

2020/12/2 5:26

GN-1

ものづくりAIと需要予測におけるAIの先進事例を体感するオンラインイベント「DataRobot AI ...

今回のDataRobot AI Experience Virtual Conferenceでは、「劇的な変化の今、AIでビジネスの"現場"が加速する」をテーマに、ビジネスの現場においてどのようにAIを活用し、成果を出しているのかを紐解くため、実際にAIをビジネスの現場で活用している企業の担当者にご登壇いただきます。

劇的な変化の時代、成果を出すAIとその活用方法とは
現在、多くの企業がこれまでにない危機に直面し、乗り越えようとしています。日本の経済を支えるものづくりの現場と、消費者の新たなニーズに応え続ける需要予測の現場では、変化に強く、信頼できるAIが求められています。AI先進企業はこれらのAIをいち早くビジネスに取り入れ、どのように活用しているのか。本イベントでは、多くの実践者をお招きし考察していきます。

ものづくりの現場におけるAI活用
12月9日（水）のDay1では、ヤマハ発動機株式会社でフェローを務める平野浩介氏と同社IT本部デジタル戦略部主査大西圭一氏をお招きし、「ヤマハ発動機のAI学習と未知への推論」と題した基調講演を予定しています。また、ライオン株式会社研究開発本部戦略統括部データサイエンス室長黒川博史氏、同社研究開発本部戦略統括部主任部員 / 工学博士藤原優一氏、同じく研究開発本部グローバル開発センター研究員宮澤彩氏による「ライオンR&Dにおけるデジタル技術活用～DataRobot導入による歯ブラシ開発～」やGSユアサ株式会社自動車電池事業部 SCM推進部企画グループ森岡稔氏、同社グローバル技術統括センター技術開発本部第二開発部第一グループ浜野泰如氏による「自動車アフターマーケットにおける販売予測～AIプロジェクトをビジネス現場で実現する方法～」などDataRobotのお客様事例を通し、AI活用を効果的に実践する方法をご紹介します。

AI×需要予測の最前線
12月10日（木）のDay2では、一般社団法人リテールAI研究会事務局代表理事田中雄策氏をお招きし、「流通業のDX」と題した基調講演を予定しています。また、DataRobotのお客様事例として、株式会社資生堂サプライネットワーク本部デマンド・サプライ計画部山口雄大氏による「新製品の需要予測におけるプロフェッショナルとAIの協同」、サントリーシステムテクノロジー株式会社先端技術部 AI推進グループ主査坂本健后氏による「AI現場適用の壁に挑む！」、株式会社ローソン ITソリューション本部本部長原田和浩氏による「AIを活用した商品需要予測の第一歩」など、実ビジネスにおける需要予測の先進事例をご紹介いたします。

●当日のプログラム（予定）※一部抜粋。登壇者、内容は変更になる可能性があります。
▼12月9日（水）ものづくりAI
【基調講演】13:00-13:50
「ヤマハ発動機のAI学習と未知への推論」
・平野浩介氏（ヤマハ発動機株式会社フェロー）
・大西圭一氏（ヤマハ発動機株式会社 IT本部デジタル戦略部主査）

【DataRobotお客様事例】13:50-14:55
「ライオンR&Dにおけるデジタル技術活用～DataRobot導入による歯ブラシ開発～」
・黒川博史氏（ライオン株式会社研究開発本部戦略統括部データサイエンス室長）
・藤原優一氏（ライオン株式会社研究開発本部戦略統括部主任部員 / 工学博士）
・宮澤彩氏　（ライオン株式会社研究開発本部グローバル開発センター研究員）

「自動車アフターマーケットにおける販売予測～AIプロジェクトをビジネス現場で実現する方法～」
・森岡稔氏　（株式会社GSユアサ自動車電池事業部 SCM推進部企画グループ）
・浜野泰如氏（株式会社GSユアサグローバル技術統括センター技術開発本部第二開発部第一グループ）

▼12月10日（木）大変動の時代を乗り越えるAI需要予測
【基調講演】13:00-13:45
「流通業のDX」
・田中雄策氏（一般社団法人リテールAI研究会事務局代表理事）

【DataRobotお客様事例】13:45-15:30
「新製品の需要予測におけるプロフェッショナルとAIの協同」
・山口雄大氏（株式会社資生堂　サプライネットワーク本部デマンド・サプライ計画部）

「AI現場適用の壁に挑む！」
・坂本健后氏（サントリーシステムテクノロジー株式会社先端技術部 AI推進グループ主査）

「AIを活用した商品需要予測の第一歩」
・原田和浩氏（株式会社ローソン ITソリューション本部本部長）

【イベント概要】
名　称：DataRobot AI Experience Virtual Conference
劇的な変化の今、AIでビジネスの"現場"が加速する
日　時：2020年12月9日(水) -10日（木）13:00～
視聴方法：オンライン　（詳細は申込者に別途ご連絡いたします。）
参加費：無料（事前登録制）
申込期限：2020年12月8日（火）
申　込：https://aiexperience.datarobot.com/home

＜AI Experience について＞
AI Experience は2017年に日本で始まり、現在ではアメリカではボストン、ニューヨーク、サンフランシスコ、シカゴ、ヨーロッパではロンドン、アジア/太平洋地域では、シンガポール、シドニーで開催されているグローバルイベントです。AI Experience 発祥の地、東京では2017年に約900名、2018年に2,100名以上、2019年には3000名以上が参加したAIイベントです。

■「DataRobot, Inc.」について（製品詳細URL：https://www.datarobot.com/jp/）
DataRobotはエンタープライズ向け人工知能（AI）のリーディングカンパニーであり、AIイノベーションを競うグローバル企業に信頼性の高いAI技術と投資利益率（ROI）を実現するサービスの提供を行っています。DataRobotのエンタープライズAIプラットフォームは、機械学習モデルの構築、デプロイ、管理を自動化によってエンドツーエンドで提供しデータサイエンスの民主化を実現します。AIを大規模に提供し、継続的にパフォーマンスを最適化することで、ビジネス価値の最大化をサポートします。DataRobotの最先端のソフトウェアと世界最高クラスのAI実装、トレーニング、サポート、サクセスサービスが、組織の規模や業種を問わず、あらゆる組織においてビジネスの成果を高めています。

Forbes が選ぶ2020年の「クラウド100（世界の優良非公開クラウド企業100社）」、2019年および2020年の「AI 50（最も有望なAI企業50社）」にも選出され、IDCのレポート「IDC MarketScape: Worldwide Advanced Machine Learning Software Platforms Vendor Assessment（IDC MarketScape：世界の高度機械学習ソフトウェアプラットフォームベンダー評価）」では、リーダーに選ばれました。詳細についてはwww.datarobot.comをご覧ください。

■ 商標関連
・「DataRobot」はDataRobot, Inc.の登録商標です。
・その他の会社名、製品名、サービス名等は、各社の登録商標または商標です。

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2020/12/1 9:56

GN-2

LONGiがベトナム・ダクラク省の東南アジア最大の太陽光発電所の第1期に273MWの太陽光発電 ...

2020/12/1 9:11

GN-1

ＬＧ化学、中国のＥＶ用電池生産能力を倍にテスラの需要に対応

ロイター編集

　韓国のＬＧ化学は来年、中国で米テスラのＥＶ用バッテリーの生産能力を倍以上に拡大する計画だ。写真はＬＧ化学のロゴ。ソウルで１０月撮影（２０２０年　ロイター／Kim Hong-Ji）

［ソウル　１日　ロイター］ - 韓国のＬＧ化学は来年、中国で、米テスラの電気自動車（ＥＶ）用バッテリーの生産能力を倍以上に拡大する計画だ。複数の関係筋が明らかにした。中国でのテスラの生産および販売拡大に対応する。

テスラは野心的な世界生産拡大計画を掲げ、バッテリー確保に奔走している。

関係筋によると、ＬＧ化学は今年、主にテスラの米国工場からの需要に対応するため韓国国内で生産ラインを増やした。テスラはパナソニックに対し、米国工場に加えて上海工場にもバッテリーを供給するよう要請したという。

「テスラはとにかくバッテリーが不足している。ＬＧ化学は中国生産を倍以上に増やすつもりだ」と関係筋の１人は語った。

ＬＧ化学の広報担当者は「自動車メーカーの需要増加に対応し円筒型バッテリーの生産能力の拡大を続けている。ただ特定の顧客についてコメントできない」と述べた。

ＬＧ化学は１０月、円筒型バッテリーの生産能力を２０２３年までに３倍の６０ギガワット時相当に拡大する方針を示した。円筒型バッテリーはテスラ車に搭載されるタイプだが、ＬＧ化学はテスラの社名は挙げていない。

テスラのコメントは現時点で得られていない。パナソニックはコメントを差し控えた。

中国南京市政府は先週、ＬＧ化学が現地工場に５億ドル投じて円筒型バッテリーの年間生産能力を８ギガワット時拡充すると明らかにした。この計画について、関係筋は現在８つの生産ラインを少なくとも１７に増やすことが含まれていると述べた。

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2020/12/1 9:11

GN-2

ＬＧ化学、中国のＥＶ用電池生産能力を倍にテスラの需要に対応

ロイター編集

テスラは野心的な世界生産拡大計画を掲げ、バッテリー確保に奔走している。

「テスラはとにかくバッテリーが不足している。ＬＧ化学は中国生産を倍以上に増やすつもりだ」と関係筋の１人は語った。

テスラのコメントは現時点で得られていない。パナソニックはコメントを差し控えた。

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2020/12/1 2:15

GN-1

トリナ・ソーラー Vertex S 400W＋がIEC認証を取得分散型太陽光発電市場における重要な役割に

Vertexシリーズは、分散型住宅や商業施設の屋根上設置のための次世代高効率モジュールです。当製品は、210mm大型太陽電池セル、MBB（マルチバスバー技術）、ダメージレスカッティング技術（non-destructive cutting）、高密度実装技術などを採用、最大出力は405Wを上回り、最大変換効率は21％を超えています。市場に出回っている従来の住宅用太陽電池モジュールと比べ、Vertex Sは小型で、軽量、高出力、高効率、高発電量、柔軟な設置、周辺機器システムへの高い互換性、高い信頼性、輸送の利便性そして環境への配慮という点で優れています。幅広いモジュールデザインにより、より多くの選択肢を提供することが可能になり、住宅と商業用施設の両方のお客様の多様なニーズに対応します。計算によると、10m x 5mサイズの傾斜屋根に設置の場合、166mmのシリコンウエハを採用した6ｘ10（60直）のPVモジュールを375枚設置したケースでは設備容量は10.125kWにとどまる一方、Vertex 405Wを設置する場合は10.935kWの設備容量を確保することができます。山東省で行われた試験結果を例にすると、0.81kWの発電容量向上により、1953KWの追加発電量となり、より利益をもたらすことができます。

Vertexシリーズは、住宅および商業・産業用途における既存の主要周辺機器、オプティマイザー、パワーコンディショナへの互換性があります。製品のサイズは1754mm x 1096mmで、重量は21kgとなります。Vertexモジュールは、現在主流の住宅及び商業・産業用パワーコンディショナの電気的パラメーターの動作範囲内で、屋根上に簡単に設置できるような形状と重量になっています。Vertexシリーズで最新の製品は、シルバーフレームのDE09、ブラックフレームとブラックバックシート採用の美しい外観のE09.05、ブラックフレームのDE09.08の3種類となります。これらの製品は、様々な地域やお客様の多様なニーズにお応えします。トリナ・ソーラーは、超高出力モジュール（Vertexシリーズを含む）の世界的な需要に対応するために、2021年には同社の生産能力を50GW以上にすることを計画しています。

第三者承認機関であるテュフラインランド中国のソーラーエネルギーサービス担当のバイスプレジデントであるZou Chicheng氏は、「トリナ・ソーラーが分散型発電向けの400W+モジュールの製品化および信頼性試験に合格したことを大変うれしく思います。トリナ・ソーラーは、高出力モジュールの販売に対応できる先進的な設計や大量生産能力を備えています。おめでとうございます。トリナ・ソーラーとまた仕事をすることを楽しみにしています。」と述べました。
トリナ・ソーラーのグローバルセールス、マーケティング、製品管理部門の副社長であるHelena Li Yanは、次のように述べています。「トリナ・ソーラーのお客様は、常に製品の性能と品質の重要性を重視してきました。トリナ・ソーラーのVertex製品は、分散型発電市場のお客様ニーズと非常によく合致しています。製品発表後、トリナ・ソーラーは当製品に関する多くのお問い合わせをいただき、たくさんのお客様から購入の意向をいただきました。既存および新規両方のお客様が、Vertex製品が本格的に市場に出回るのを心待ちにしています。」

▽ トリナ・ソーラー（SH 証券コード：688599 ）について
トリナ・ソーラーは、1997 年に創立された太陽光発電およびスマートエネルギーのトータルソリューションの世界有数のプロバイダーです。同社は、太陽光発電関連製品の研究開発、製造および販売、太陽光発電所の開発、EPC 、O＆M 、スマートマイクログリッド、マルチエネルギーシステムの開発および販売、ならびにエネルギークラウドプラットフォームの運営管理をおこなっています。2018 年にトリナ・ソーラーはエネルギーのIoT ブランドを立ち上げ、中国インターナショナルのトップ企業や研究機関と共同で、トリナエネルギーのIoT産業開発アライアンスを設立し、新エネルギーのIoT産業イノベーションセンターを設立しました。パートナーのみなさまと共にエネルギーのIoT のエコシステムを構築し新エネルギーのIoTの革新的な基盤作りをするために全力で取り組んでいます。2020年6月10日、トリナ・ソーラーは上海証券取引所科創板（Sci-Techイノベーションボード）でA 株を新規発行し、「スター・マーケット」という名称でも知られる上海証券取引所科創板に上場した最初の太陽光発電関連製品・システム、および、スマートエネルギーの企業となりました。詳細については、http://www.trinasolar.com/jpをご覧ください。

【本件に関するお問合せ】
トリナ・ソーラー・ジャパン株式会社プレス担当：春日（マーケティング）
TEL.03-3437-7000（受付時間：月～金 ※祝日を除く 9:00～18:00）

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2020/11/30 20:26

GN-1

前日に「買われた株！」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は？―

■キャリアＬ <6070> 　1,948円　(+120円、+6.6％)

キャリアリンク <6070> が大幅3日続伸、前週末27日は188円高の1828円で高値引けという極めて強い足をみせていたが、30日もその余勢を駆って141円高の1969円まで駆け上がる上昇パフォーマンスをみせた。業務アウトソーシング案件を一括して請け負うBPO事業や人材派遣ビジネスなどを展開し、官公庁向けでも強みを持っている。20年3-8月期はトップラインの大幅な積み上げを反映して、営業利益が前年同期比3.7倍の13億100万円と急拡大している。21年2月期通期は従来見通しを大幅増額し前期比2.6倍の17億9500万円を計画しているが、進捗率から一段の上乗せも視野に入る。直近は一部外資系証券経由で空売り残が急増していたこともあって、踏み上げ相場の色彩が強い。

■エヌピーシー <6255> 　728円　(+37円、+5.4％) 一時ストップ高

エヌ・ピー・シー <6255> [東証Ｍ]が大幅高で3連騰、2011年12月以来約9年ぶりの高値圏を走る展開にある。米国では次期大統領就任が濃厚とみられるバイデン氏が太陽光発電など環境投資に積極的な姿勢を打ち出しており、太陽光発電関連株への見直しが東京市場でも進んでいる。米国における太陽電池市場への追い風は強く、2020年の予測設置量18ギガワットから向こう5年間で約100ギガワットの設置が見込まれており、太陽電池製造装置メーカーとして米国での実績が高い同社株はその物色の中心軸に位置している。

■リビンＴ <4445> 　2,979円　(+136円、+4.8％)

リビン・テクノロジーズ <4445> [東証Ｍ]が3日続伸。30日正午ごろ、不動産売買事業を展開するＳＵＭｉＴＡＳ（札幌市厚別区）と業務提携すると発表しており、これが好材料視された。ＳＵＭｉＴＡＳは、北海道エリアで年間2000件を超える不動産査定を行っており、このノウハウをベースに不動産売買フランチャイズを全国に展開している。今回の業務提携は、北海道エリアにおけるリビンマッチ加盟店の増加を促進することが狙い。また、ＳＵＭｉＴＡＳ加盟店は、リビンマッチからの不動産売買案件の増加が見込まれ、相互の収益拡大につながると見込んでいる。

■ブロッコリー <2706> 　1,510円　(+56円、+3.9％)

ブロッコリー <2706> [ＪＱ]が3連騰。前週末27日の取引終了後、ブシロード <7803> [東証Ｍ]と資本・業務提携すると発表しており、これを好感した買いが両銘柄に入った。今回の提携により共同でコンテンツや新製品、新サービスの企画・研究・開発・設計・製造及び販売施策を実施する。第1弾として、ブロッコリーが展開する「デ・ジ・キャラット」のリブート展開を推進するという。なお、ブシロードは既にブロッコリー株式34万1100株（自社株を除く発行済株数の3.89％）を取得している。また、21年2月期業績への影響は軽微としている。

■自律制御シ研 <6232> 　2,819円　(+88円、+3.2％)

自律制御システム研究所 <6232> [東証Ｍ]が大幅高で3日続伸。30日付の読売新聞で「政府は、各省庁などが保有している計1000機超の小型無人機（ドローン）について、原則として高いセキュリティー機能を備えた新機種に入れ替える方針を固めた」と報じられており、なかで「自律制御システム研究所、ヤマハ発動機、ＮＴＴドコモなど5社の連合が、国の委託事業としてすでに開発に着手し、来年度の量産化を計画中だ」とあることから、思惑的な買いが入ったようだ。記事では安全保障の観点から、中国製ドローンを事実上排除する狙いがあるともしており、国産ドローンの中心的銘柄として関心が高まっている。

■ソルクシーズ <4284> 　1,056円　(+29円、+2.8％)

ソルクシーズ <4284> が反発。前週末27日の取引終了後、従来10～16円を予定していた20年12月期の期末一括配当予想を17円にすると発表したことが好感された。なお、前期実績に対しては1円の増配になる予定だ。

■巴川紙 <3878> 　885円　(+24円、+2.8％) 一時ストップ高

巴川製紙所 <3878> が反発。30日付の化学工業日報で、「放熱性とミリ波帯域での電磁波吸収特性を併せ持つグリースを開発した」と報じられており、これが好材料視された。記事によると、ICチップなどの発熱体と筐体・冷却部材の間に充填し、放熱とノイズ抑制を1つの材料で満たすことで、工程短縮やデバイスの小型化などに貢献するという。また、高周波領域の基地局や自動運転関連などをターゲットとして顧客提案を開始し、21年度中の上市を見込むとしており、業績への寄与が期待された。

■フェローテク <6890> 　1,238円　(+31円、+2.6％)

フェローテックホールディングス <6890> [ＪＱ]の上値追い基調が鮮明、3日続伸で一時4.4％強の上昇で1260円まで買われた。11月17日につけた高値1220円を上回り2週間ぶりに年初来高値更新となった。新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、景気は落ち込んでいるものの、世界的なリモートワークの導入加速を受け、パソコンやサーバーの需要が増大し、つれて半導体需要も増勢にある。そのなか、同社は世界トップシェアの真空シールをはじめ半導体製造装置向け部品の製造販売を行っており、業績面で追い風環境にある。21年3月期営業利益は前期比8％増の65億円を計画するが、22年3月期も2ケタ近い増益が見込めるとの思惑が株高を後押ししている。

■インソース <6200> 　3,690円　(+90円、+2.5％)

インソース <6200> が反発。27日の取引終了後、21年4月からの「令和3年度福岡県職員研修業務委託先選定に係る企画提案」の第1位委託先候補者に選定されたと発表しており、これが好感された。これにより、全ての研修を同社が運営する包括受託先は計6自治体（新潟県、福岡県、三重県、大阪府、茨城県、栃木県）になるとしている。また、30日午前11時50分ごろ、今年7月に開始した「動画百貨店」の「eラーニングコンテンツ1週間レンタルプラン」の累計視聴者数が1000人を突破したと発表しており、これも好材料視された。コロナ禍により動画・eラーニングへのニーズが高まるなか、視聴人数・形式に合わせて3つのプランから選べる「動画百貨店」への申込が増加しているという。

■プレナス <9945> 　1,737円　(+41円、+2.4％)

プレナス <9945> が続伸。前週末27日の取引終了後、21年2月期の連結業績予想について、売上高を1390億8000万円から1397億7000万円（前期比6.6％減）へ、営業損益を5億4000万円の赤字から2億4000万円の黒字（同31.0％減）へ、最終損益を30億1000万円の赤字から21億円の赤字（前期29億3400万円の赤字）へ上方修正したことが好感された。ほっともっと、やよい軒、MKレストランの既存店売上高が従来予想を上回って推移したことに加えて、限定営業を余儀なくされている海外事業の一部地域で売り上げが回復傾向にあることなどが要因としている。

■藤森工業 <7917> 　4,725円　(+110円、+2.4％)

藤森工業 <7917> が3日続伸し連日の上場来高値更新。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が27日付で、投資判断「バイ」を継続し、目標株価を4600円から5500円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券では、FPD、半導体パッケージ関連材料の需要拡大やライフサイエンス部門の用途拡大による中長期的な利益成長の確度向上などを評価。特に、偏光板用プロテクトフィルム、日用品用スタンディングパウチの量産拡大や医薬品製造のシングルユースバッグなどバイオサイエンス関連製品の収益貢献、高機能半導体パッケージ材料などの需要増大に注目しているという。また、現在は先行投資フェーズのため利益圧迫要因だが、血栓形成解析システムT-TASの事業化が軌道に乗れば、そこからの派生事業も含め更なる成長要因になると見込んでいる。第2四半期業績を受けて、21年3月期の営業利益予想を87億円から90億円へ、22年3月期を同96億円から100億円へ引き上げている。

※30日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース

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2020/11/30 20:01

GN-1

深層断面／電子部品各社、全固体電池が成長の切り札市場開拓へ布石

2020/11/30 9:45

GN-2

注目される水素燃料電池山梨県が研究を公開トヨタ・ホンダのFCバスで災害支援を実証実験

燃料に水素を使う燃料電池バス（FCバス）を活用した移動式発電・給電システム「Moving e（ムービングイー）」の実証実験が、2020年11月26日に山梨県内でお披露目された。

山梨県内では産官学が連携して水素エネルギーや燃料電池の研究が進められており、ムービングイーを含めたさまざまな実証実験を経て、次世代エネルギーによる新しい産業づくりをめざしている。

水素は利用時に温暖化ガスの二酸化炭素（CO2）が発生しないほか、太陽光や風力などの再生可能エネルギーでも製造できる。菅義偉首相が11月22日に主要20か国・地域首脳会議（G20サミット）で、2050年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロとする目標を「国際公約」として示したこともあり、水素を使う燃料電池もクリーンなエネルギーとして注目が集まっている。

山梨県庁で公開されたムービングイー（2020年11月26日、甲府市）

FCバスが「電源」被災地で電気供給、平時も屋外イベントで稼働

ムービングイーは、トヨタが従来のものをベースに水素タンクを約2倍に改造したFCバスから、ホンダの持ち運び可能なバッテリー計56個や外部給電器を通じて電力を供給する。災害時に被災地に移動させて、FCバスのバッテリーを停電した地域の家庭や避難所で使い、バスで繰り返し充電できる仕組みだ。

最大490キロワット時（走行分含む）の電力供給が可能。水素ステーションから被災地まで片道100キロメートルを移動し、50人規模の避難所で3日間、炊事や照明、暖房などに電力を供給するなどの活動をした後、再び同じ水素ステーションに戻れるという。

トヨタとホンダは、災害時に限定するのではなく、大型ライブなどの屋外イベントやキャンプなど「平時」も稼働させることで、いざという時に当たり前に使える状況を目指すとともに、運用コストを低減することを狙っている。

自治体に導入してもらうことを想定しており、その際はFCバスが平時に公共交通機関として活用されることも期待している。

ムービングイーのFCバスの給電口は従来の1口から2口に増設された（2020年11月26日、甲府市の山梨県庁）

ムービングイーの実証実験は20年9月から始まったばかりだ。全国各地でシステムの需要や使い勝手を検証している。山梨県でも11月22日に富士川町の鰍沢小中学校で行われた地震防災訓練に合わせて実証実験が行われ、避難所の扇風機などの家電製品への電力供給に活用された。

この日、トヨタ、ホンダの担当者はメディア関係者に、

「地球温暖化への取り組みだけでなく、両社の強みを生かして被災地への直接的な貢献ができないか考えた。こうした取り組みは電気自動車（EV）などでもできるが、多様なエネルギーの選択肢があることも価値がある」

などと語った。

海外も注目「水素・燃料電池バレー」目指す山梨県

またこの日、甲府市内などに集積する水素・燃料電池に関する最新の技術や先端的な研究成果が、メディアに公開された。

山梨県は、世界的なIT産業の集積地である米サンフランシスコの「シリコンバレー」を文字って、水素・燃料電池産業が集積する「水素・燃料電池バレー」の実現を目標に掲げている。長崎幸太郎県知事もメディアに向けて、「山梨県は水素や燃料電池に関して日本の最先端の地域であると自負しています。研究は、国内ではあまり知られていませんが、海外から注目を集めています」

とアピールした。

記者らに山梨県の水素・燃料電池に関する取り組みを説明する長崎幸太郎知事（2020年11月26日、甲府市の山梨県庁）

水素・燃料電池に関する研究で中心的な役割を担うのが、山梨大学の「燃料電池ナノ材料研究センター」（甲府市）だ。燃料電池に使われる高耐久・高性能・低コストの触媒や電解質材料などの研究・開発を進めてきた。今年5月の時点で、省エネルギーや地球環境問題について研究する同大の「クリーンエネルギー研究センター」と合わせて計85人の教員・研究員を抱える。

メディアへの説明を担った飯山明裕所長は、

「燃料電池の分野で世界最大級かつトップレベルの研究施設だ」

と話した。

燃料電池ナノ材料研究センターでの研究の中心は、燃料電池の心臓部と言われる「セル」だ。より効率良く反応し、長期間使っても劣化しないようにするための仕組みや材料の開発を進めている。県内中小企業とも連携しており、非常用電源として利用できる燃料電池システムや、小型で低コストの燃料電池を実現できる部品などの製品化が目標だ。

山梨大燃料電池ナノ材料研究センターの飯山明裕所長（2020年11月26日、甲府市）

この日は、同センターでの研究成果を活用した事例として、高性能のセルを積層させたスタック（発電装置）などを供給する「日邦プレシジョン」（山梨県韮崎市）や、次世代燃料電池の重要な部材などを開発・製造する「エノモト」（山梨県甲州市）などの取り組みも紹介された。

甲府市南部に実証施設も整備　民間への供給も

山梨県が甲府市南部の米倉山に整備した水素製造などの実証施設も公開された。

燃料電池で動く自動車（FCV）に燃料となる水素を補給する水素ステーションに関する技術開発を担当するのが、一般社団法人水素供給利用技術協会の水素技術センター（HTC）だ。HTCは新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の委託事業で建設され、2017年から稼働した。

水素供給利用技術協会の池田哲史理事（2020年11月26日、甲府市の水素技術センター）

HTCは高圧水素圧縮機や水素を蓄えておく蓄圧器ユニット。水素を車両に供給するためのノズルを備えたディスペンサーなどがある。国内の商用水素ステーションでは不可能な圧力87・5５メガパスカルの圧力で充填できるディスペンサーを2基備えている。

HTCの近くには、山梨県企業局の「米倉山電力貯蔵技術研究サイト」もある。太陽光などの再生エネルギーから水電気を分解することで水素製造や貯蔵、利用を行うシステムの実証研究を行う施設だ。

米倉山太陽光発電所（2020年11月26日、甲府市）

米倉山で山梨県と東京電力ホールディングスが共同で運営する大規模太陽光発電所に隣接し、天候や時間によって出力が変動する太陽光発電の電力から年間45立方メートルの水素を生成させ、利用するシステムの確立を目指している。すでに工場や商業施設への供給は実証段階に来ているという。

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2020/11/30 8:03

GN-2

ＥＶ（電気自動車）購入者に現行の2倍である最大８０万円の補助金支給へ欧州の補助と同程度に！

補助金ポータル編集部

2020/11/30

新型コロナウィルスの対策経費がどれくらいのものになるのか注目される令和2年第三次補正予算ですが、政府は34兆円規模の追加経済対策を求めているとの報道がありました。（11月30日現在）

大きな柱として掲げられているのは「新型コロナウイルスの感染拡大防止」「ポストコロナに向けた経済構造の転換」「防災減災・国土強靱（きょうじん）化」の3点で、菅首相が重要政策に掲げる「デジタル化」、「Go To キャンペーン」、「脱炭素」に関連した予算なども盛り込まれる予定です。

その中の「脱酸素」に関連した施策として、政府は2050年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにするという目標を掲げており、目玉施策の1つとしてEVの普及率を向上させるというものがあります。

それが「EV（電気自動車）」の購入者に対する補助金支給の強化です。
現行「EV（電気自動車）」の購入者に対して40万円の補助金を支給していますが、これを2倍の額である80万円にするという取り組みです。

今回はこの「EV（電気自動車）」の普及施策について今わかっていることをまとめていきます。

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EV普及施策の概要

政府は2050年までに温室効果ガスの排出量をほぼゼロにするという目標を掲げています。

ここで着目したのが、車両の排気ガスです。
車両の排気ガスは日本のco2排出量の中の15％～20％ほどとなっています。（2017年度は17.9％）
https://www.mlit.go.jp/sogoseisaku/environment/sosei_environment_tk_000007.html

この対策として環境省、経産省が「EV（電気自動車）」の購入者に対する80万円の補助金支給を、第三次補正予算の必要経費として盛り込んでいます。

「EV（電気自動車）」の普及施策の目的

現在、「EV（電気自動車）」購入者に対して40万円の補助金支給をしていますが、欧州の最大100万円前後の補助金と比べると大きく離されており、国内の「EV（電気自動車）」の普及が遅れていると指摘されたことを受け、この制度が建てられたという背景があります。

そこで政府は、「EV（電気自動車）」を購入する際の補助金額を2倍の80万円にすることで、販売を促進することで、CO2の排出量を抑えることを目的としています。
ただし、補助金支給には条件があり、オフィスの電気契約を再生可能エネルギー由来の電力に切り替え、EVへの充電設備を整えることが可能な場合に限られそうです。

※読売新聞より
https://www.yomiuri.co.jp/economy/20201125-OYT1T50153/

「EV（電気自動車）」の具体的な内容について

「EV（電気自動車）」の普及施策についてまとめます。

補助金対象条件

「EV（電気自動車）」を購入し、自宅やオフィスの電気契約を再生可能エネルギー由来の電力に切り替え、EVへの充電設備を整えること。

補助金額

現行の「EV（電気自動車）」の購入に対する補助額の2倍のがくである「」80万円」

開始時期

2021年導入予定

まとめ

今回は政府が宣言した2050年までに温室効果ガスの排出量をほぼゼロにするという目標に対する目玉になるであろう「EV（電気自動車）」の購入補助金についてご紹介しました。

新型コロナウイルス感染症の経済対策で注目されていり第三次補正予算ですが、一部ではこういった未来への投資の予算もあるようです。

詳細まではまだ決まっていないようですが、「EV（電気自動車）」の購入を検討している方は2021年のこの施策の導入を待った方が良さそうですね。

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2020/11/30 7:18

GN-1

双日、水素を液体化して安定輸送中国で実証実験

2020/11/30 6:45

GN-2

【海外技術情報】中国企業の動向：バッテリーメーカーのSVOLTがドイツに新工場を設立する

2020/11/30
Motor Fan illustrated編集部

世界でもっとも自動車の電化を進めているのはヨーロッパだ。最も早い国であるノルウェーでは2025年に、またドイツ・イギリスは2030年に、ガソリンエンジン車・ディーゼルエンジン車の販売を禁止する、としている。そこに対して中国企業は、どのように対応しているのだろうか? 今回は、中国企業SVOLTのヨーロッパにおける動向と同社の注目技術について、ご紹介しよう。
TEXT：川島礼二郎（KAWASHIMA Reijiro）

SVOLTは長城汽車からスピンオフして誕生した中国企業

　ご存知の方にとっては今更だろうが、最初にSVOLTについて紹介しておこう。SVOLT Energy Technology Co., Ltd は中国は江蘇省に本社を置くグローバルハイテク企業だ。中国の完成車メーカーである長城汽車から、電池開発部門が分離独立して2018年に設立された。EVとエネルギー貯蔵システム用リチウムイオンバッテリーとバッテリーシステムの開発・製造を行っている。バッテリーセル、バッテリーモジュール、バッテリーパックと、それに対応するソフトウェアを提供している。

SVOLTはザールラント州の2つの生産拠点に最大20億ユーロを投資

　そんなSVOLTはIAA 2019にて、ドイツに生産拠点を置くことを発表していた。この秋にも「候補地の絞り込みが行われている」とのことであったが、この度正式に「ドイツ中西部のザールラント州にバッテリーパックとモジュール工場をホイスヴァイラーに、また最終的には24 GWhの生産能力を備えた最先端のバッテリーセル工場をユーバーヘルン市に建設する」と発表した。最初の建設段階の完了後、セル工場は6GWhの生産能力となる。その後、顧客（完成車メーカー）の需要に応じて、それぞれ6GWhずつ生産能力を段階的に増強する。最終拡張段階の24GWhは、年間30万から50万台のEVのバッテリーに相当する。投資総額は最大で20億ユーロと計画されており、これは同社にとってヨーロッパでは最大となる。また最大2,000人の雇用を創出することを目指している、とも発表された。

　SVOLTは中国の保定市と無錫市に2つの大規模なR＆Dセンターと、3つのR＆Dハブを有している。それでも、冒頭に記したように、ヨーロッパは自動車の電化において世界最先端を行く。そのヨーロッパにも開発と生産拠点を持つこの計画は、理にかなっている。

SVOLTは2021年半ばにコバルトフリーバッテリーを車載予定

　さて、今回SVOLTを取り上げたのは、同社がコバルトフリーバッテリーの大量生産を2021年半ばまでに開始する、と発表しているからだ。今年開催されたAuto China 2020でも、SVOLTはコバルトフリーバッテリーについてのプレゼンテーションを行った。それによると、同社製コバルトフリーバッテリーはHとEという2種類のプラットフォームで開発されており、Hプラットフォームの226Ahバッテリーは、ハイエンドモデルに搭載される。同社第3世代高速ラミネーションプロセスを使用した226Ahバッテリーは235wh/kgの重量エネルギー密度を備え、その寿命は3,000サイクルを超える、とされた。別の報道では、同社製コバルトフリーバッテリーはスピンアウト元となった長城汽車で繰り返しテストされており、航続距離は880kmに到達した、とされる。

コバルトを含まないニッケルマンガン電池セルは一般的な高ニッケル電池と同等のエネルギー密度を達成するが、コバルトを使用しないことにより、より持続可能で高耐久性、そして低コストである、と言われている。ご存知のようにコバルトはリチウムイオン電池の正極原料であるが、全世界で見てもその供給量は非常に少なく、そのため高価である。採掘地における児童労働が無視すべきでない問題として現存している。テスラはSVOLTのライバルにあたるCATL製コバルトフリーバッテリーを中国生産車に採用する、とも言われている。そのため、バッテリーサプライヤー間でのコバルトフリーバッテリー開発競争が激化しているのである。

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2020/11/30 6:11

GN-1

家庭向け蓄電システム、普及拡大へ課題整理

週間ランキングから

エネ庁が検討会新設し議論

2020年11月30日

　経済産業省・資源エネルギー庁は、家庭や工場、ビルなどへの蓄電システム普及に向けた方策を検討する。新たな検討会で、２０２０年度中をめどに具体策などを取りまとめる予定。これまで指摘されてきたコスト面のみならず、規制や標準化などに関する制度面、具体的な導入目標の設定など、普及の障害となっている要素などについて有識者を交えて幅広く議論する。
　エネ庁の省エネルギー・新エネルギー部・新エネルギーシステム課を事務局とする「定置用蓄電システム普及拡大検討会」（座長＝伊庭健二・明星大学教授）の初会合が１９日夜に開かれた。機微情報を扱ったため、会合は非公開だった。次回会合は来月の予定で、エネ庁は議題に応じて今後公開するかどうか検討するとしている。
　総合資源エネルギー調査会（経産相の諮問機関）の再生可能エネルギー大量導入・次世代電力ネットワーク小委員会と、再生可能エネルギー主力電源化制度改革小委員会は、７月２２日の合同会合で「再エネ型経済社会」の早期実現を議論。その中で、再生可能エネの主力電源化に伴うエネルギーシステムを支える蓄電池の普及拡大が論点に挙げられており、別途検討会を設置して議論することになった。
　住宅用太陽光発電の普及が進む中、家庭用蓄電池市場の育成が急務となっており、自立的な普及拡大に向けた方策などを検討する。エネ庁によると、こうした定置用蓄電システム普及に向けた課題はこれまで体系的に整理されていなかった。
　蓄電池普及を巡って、エネ庁は蓄電池単独で電力系統に連系し、需給調整市場などで対価を得る「蓄電事業」について、電気事業法上の扱いを検討する意向。そうした検討は、今回の定置用蓄電システム普及とは切り分けて行う見通し。
電気新聞２０２０年１１月２５日

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2020/11/30 6:11

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家庭向け蓄電システム、普及拡大へ課題整理

週間ランキングから

エネ庁が検討会新設し議論

2020年11月30日

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2020/11/30 6:11

GN-2

長野・飯山太陽光発電プロジェクト

報道関係者各位

ニュースリリース

長野・飯山太陽光発電プロジェクト
スキー・スノーカルチャー誌編集者　尾日向梨沙氏の「雪国とおひさまの物語」

デルタ電子株式会社（本社：東京都港区代表者：柯進興、以下デルタ電子）は、スキー・スノーカルチャー誌を手がける編集者である尾日向梨沙氏の協力を得て「長野・飯山太陽光発電プロジェクト」を推進致します。

「長野・飯山太陽光発電プロジェクト」は、豪雪地対応・ハイブリッド太陽光発電システムの開発、パフォーマンスモニタリングと、尾日向氏が執筆する長野・飯山ナチュラルライフ「雪国とおひさまの物語」から構成されるプロジェクトです。

豪雪地対応太陽光発電システムの開発は今年6月にスタート、尾日向氏宅に「雪国飯山ソーラー発電所」として10月23日に完工、連系開始しました。

積雪２Mを超える雪国は太陽光発電の設置が困難な地域ですが、スワロー工業株式会社と共同開発した軒下・壁面設置・ハイブリッド太陽光発電システムは、豪雪地での電力の家産家消、ナチュラルライフを支援します。（参考デルタ電子10月27日発表資料：https://www.delta-solar.jp/news/news_pdf/201102_nagano_iiyama4m_60f.pdf）

長野・飯山ナチュラルライフ「雪国とおひさまの物語」は、太陽光発電に関心のある方、設置を検討されている方、地方移住をご検討されている方などに向けた尾日向氏が執筆するエッセイです。長野飯山の美しい四季、スキー・スノーカルチャーを交えつつ、尾日向氏が営む自給自足的なナチュラルライフ、電力の家産家消を助ける太陽光発電を取り入れた生活体験を連載します。

また、より太陽光発電について詳しく知りたいという方を対象に、技術的な考察や解説を紹介する「長野・飯山ナチュラルライフを支える技術系裏ばなし」を平行して連載致します。デルタ電子が運営する太陽光生活研究所ホームページ(SolarPoweredLife.jp/ 2021年1月開設予定)に掲載、公開予定です。

長野飯山ナチュラルライフ「雪国とおひさまの物語」のVol.1「海辺の町から山に移住。自給自足に近い暮らしを目指して」、及び「技術系裏ばなし」Vol.1「住宅用太陽光発電システム　　豪雪４Mへの挑戦」を貼付しています。ご参照ください。

尾日向梨沙氏は、長野・飯山太陽光発電プロジェクトの開始にあたり、「冬の間、スキー中心の生活を長く続ける中で、雪不足や雪の降りかたの変化を肌で感じてきました。できるだけ自然環境に負荷をかけないサスティナブルな暮らしを求め、自然豊かな地への移住を決断しました。太陽光発電の知識はほぼゼロでしたが、雪国で電力を自給するという新たな試みにワクワクしています。」とコメントを寄せています。

当プロジェクトの発案者の高嶋（デルタ電子・マーケティング企画部マネージャー）は次のようにコメントしています。「2050年、カーボンニュートラルに向けて日本は動き始めましたが、太陽光発電にとって雪国は依然、未開拓なエリアです。プロジェクトを通じて雪国であるべき住宅太陽光発電の姿を見つけてゆきたい。生活者の視点で、尾日向氏に語っていただけることはとても参考になります。」

「長野飯山太陽光発電プロジェクト」は、4期（2年）を予定しています。既に第1期が7月よりスタート、11月から雪国飯山ソーラー発電所のパフォーマンスモニタリングが開始されています。

長野飯山太陽光発電プロジェクトの全体運営は株式会社CASTが行います。

上越と飯山を隔てる山々に初冠雪。（11月4日）冬の暖房は薪ストーブだ。薪割はパートナーの健（KEN）さんの担当。ひたすら薪を割り続ける。薪は三年間、乾燥させないといけない。雪が積もるまでにできる限り、沢山の薪をつくる。大変な仕事だ。家庭菜園も欠かせない。長野・飯山ナチュラルライフの楽しみだ。
ネコの空君。長野・飯山太陽光発電プロジェクトが始まるころに産れた。プロジェクトの進行をじっと見守る。
撮影：太田孝則（長野県飯山市在住カメラマン）

<デルタグループについて>
デルタグループは世界有数のスイッチング電源、冷却ファンメーカーであり、またパワーマネジメント、電子部品、ディスプレイ、FA、ネットワークから再生可能エネルギーソリューションまで広範に渡る機器とサービスを提供しております。1971年に台湾で創業し、現在では世界各地に営業拠点と製造拠点を擁しております。
ホームページ：https://www.delta-solar.jp/

<尾日向梨沙・プロフィール>

1980年、東京都生まれ。早稲田大学第二文学部卒業後、13年間、スキー専門誌『Ski』『POWDER SKI』（実業之日本社）などの編集を担当。2013年より同雑誌の編集長を務める。2015年、フリーランスとなりスノーカルチャー誌『Stuben Magazine』を写真家・渡辺洋一と共に創刊。2018年より藤沢市鵠沼の自宅を舞台に歴史的建造物と周辺の緑の保存活動を開始。2020年に、湘南から長野県飯山市に移住し、パートナーと共にハーフビルドでマイホームを建築。雪国でスキーを取り込んだライフスタイルを実践しつつ、同時に畑での野菜作りを行うなど、自然に寄り添った暮らしを目指す。2020年11月からは、太陽光発電＆蓄電システムを取り入れ、できる限り電気を自給自足するこころみもスタート。長年スノースポーツに携わる中で実感してきた地球温暖化について向き合い、自分なりのソリューションを試行錯誤中。

<株式会社CASTについて>
スキー、アウトドア、旅をメインテーマに、ウェブメディア、雑誌、動画などを制作。プロモーショナル・コンテンツやイベントの企画・運営、さらにスノーテーマのレストラン運営など、幅広く展開。定期刊行物「BRAVOSKI」「FallLine」「SOTO」他、ウェブメディア制作物「STEEP」「yukon.jp」「canada-info.jp」他。

URL：https://www.cast-inc.co.jp/

<本リリースに関するお問合せ先>
デルタ電子株式会社エナジーインフラ営業本部
マーケティング企画部　高嶋　健
電話： 03-5733-1239
E-Mail： tks.takashima@deltaww.com
URL: お問い合わせ　https://delta-solar.jp/contact/index.php

<デルタ電子概要>
会社名：デルタ電子株式会社
代表者：柯進興
所在地：東京都港区芝大門2-1-14
設立： 1991 年6 月
URL: http://www.delta-japan.jp

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トリナ・ソーラー共催オンラインセミナー開催 Vertex Sモジュール日本初お披露目

この共催セミナーでは、トリナ・ソーラーの大型太陽光発電所向けのVertex 550W/600W の超高出力太陽電池モジュールと、高電流化に対応するファーウェイ製パワーコンディショナ、住宅・商業・産業用途の405W＋の「Vertex S」の日本初発表およびVertex Sと最適な相性のファーウェイ製パワーコンディショナを対談形式で紹介。また両社のソリューションプロバイダーによりトリナ・ソーラー製パネルとファーウェイ製のパワーコンディショナが採用された羽田空港国内貨物上屋太陽光発電所（自家消費）の東地区での施工状況が録画で、また、既に完成した西地区の運用状況がライブで、このプロジェクトのEPCのコメントと共に紹介されました。

トリナ・ソーラー新製品「Vertex S」について
Vertex Sは、2020年2月に発表した210㎜の大型セルを採用した「Vertex」シリーズの住宅・商業・産業施設用途向け新製品です。2020年11月6日に全世界に向けて発表し、この度のオンラインセミナーにて、日本で初めて紹介することとなりました。

Vertexシリーズに小型サイズ、軽量なVertex Sが加わったことにより、柔軟な設置輸送の利便性、環境への配慮などの部分が強化されました。

このVertex Sは、他のVertexシリーズと比較して以下の3つの特徴を持っています。

①高出力・高効率
Vertexシリーズの一つである本製品は、最大出力405W、最大変換効率は21.1%以上を誇ります。トリナ・ソーラーの従来品であるHONEY M（以下、「従来品」）の158mmセルモジュールと比較すると、60W以上高い出力を発揮します。つまり、同面積に25年間設置した場合の発電量は、HONEY Mよりも23％、の60,400kWhも多く発電できることになります。

②高い信頼性と長い保証
Vertex Sは、従来品と比べて初年度劣化、年経年劣化ともに少なく、さらに12年保証であった従来品と比べ、Vertex Sは15年の保証となっています。

③積載効率を上げる軽量モデル
従来品と比べ軽量であることも特徴です。コンテナの積載量で比較すると、158ｍｍや166ｍｍセル採用の従来品の積載量が780であるのに対し、Vertex Sは936枚積むことができ、CO2の排出量削減にも繋がる環境に優しい製品です。

Vertex Sは、シルバーフレーム採用のDE09、ブラックフレームおよびブラックバックシート採用の美しい見た目にこだわったブラックDE09.05、ブラックフレーム採用のDE09.08、合計3種類のラインナップをとりそろえています。2021年第１四半期に量産を開始し、2023年には年間生産能力15GWを目指しています。

▽ トリナ・ソーラー（SH 証券コード：688599）について
トリナ・ソーラーは、1997 年に創立された太陽光発電およびスマートエネルギーのトータルソリューションの世界有数のプロバイダーです。同社は、太陽光発電関連製品の研究開発、製造および販売、太陽光発電所の開発、EPC、O&M、スマートマイクログリッド、マルチエネルギーシステムの開発および販売、ならびにエネルギークラウドプラットフォームの運営管理をおこなっています。2018 年にトリナ・ソーラーはエネルギーの IoT ブランドを立ち上げ、中国国内外のトップ企業や研究機関と共同で、Trina Energy IoT Industrial Development Alliance を設立し、New Energy IoT Industry Innovation Center を設立しました。パートナーのみなさまと共にエネルギーIoT のエコシステムを構築し新エネルギーの IoT の革新的な基盤作りをするために全力で取り組んでいます。2020 年 6 月 10 日、トリナ・ソーラーは上海証券取引所科創板（Sci-Tech innovation board）で A 株を新規発行し、「スター・マーケット」という名称でも知られる上海証券取引所科創板に上場した最初の太陽光発電関連製品・システム、および、スマートエネルギーの企業となりました。
詳細については、http://www.trinasolar.com/jp をご覧ください。

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2020/11/30 1:30

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米テスラ、中国でEV向け充電器生産へ