電気自動車と電池は明日を拓く

サイズも容量も大事だけど急速充電も重要ッ！

すっかり紅葉の季節も過ぎ、そろそろ先生が走り回る師走（しわす）の時期も迫ってきたというのに、相も変わらず成長の余地すら見られず、収入の大半をデジタルガジェットの購入につぎ込み、破滅に向かって前向きに突き進んでいる筆者ではありますが、みなさまいかがお過ごしでしょうか。

デジタルガジェットを沢山持っていても、大きな課題として残っている小さな問題があります。果たしてそれはいったい何でしょうか？

……そうです。デジタルガジェットに欠かせないのが、「電力」です。

スマートフォンにタブレットなど、モバイル系デジタルガジェットは、お出かけ先でバッテリー切れになってしまったら使えません。

バッテリー切れになっていれば、一旦バッテリーを充電しなければならないのですが、時間が結構かかってしまうのが、ガジェット好きの悩みの種（SEED）でした。

デジタルガジェット全盛のこの時代、例えば朝起きてから本体に充電を開始しても、出かけるまでには高速フル充電ができ、そのわりに小型で大容量とナイスなモバイルバッテリーは存在しないのでしょうか……？

実はあります。

このたび、「Makuake」や「MadSpace Japan」より、かっ飛びスーパー1.5時間で超急速フル充電！　ノートPCにも対応！　ワイヤレス充電もオッケーな快適すぎるモバイルバッテリー「SUPER」が発表されました！

何でもここだけの話、これ一台あれば朝起きてから本体に充電開始をしても、出かけるまでには高速フル充電できるとか！　コレさっき聞いた？　こりゃまた失礼致しましたとさ！

想像を絶する高速充電！　ノートPCにも使える大容量モバイルバッテリーが登場！

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Makuake/快適すぎる急速充電！　ノートPCにも使える大容量モバイルバッテリー「SUPER」

最新作SUPERワイヤレスモバイルバッテリー

「SUPER」は、かっ飛びスーパー1.5時間で超急速フル充電！　ノートPCにも対応！　ワイヤレス充電もオッケーな、快適すぎるモバイルバッテリーです。

「SUPER」は……

●2万6800mAhの大容量なのに、1.5時間で本体へのフル充電が完了！

●ノートPCにも対応性抜群！　ワイヤレス充電機能完備で５台のデバイスを同時充電可能！

●パナソニック製の高品質バッテリーを採用！　リモートワークや緊急時の電源確保にもバッチリ！

……といった特徴を有した、2万6800mAhの超大容量でスマホからノートPCまでヨユーで急速充電が可能な、最高クラス100Wの出入力を実現するオドロキのモバイルバッテリーなのデス！

知ってた？　次世代急速充電対応モバイルバッテリーのヒミツとは？

ちなみに「SUPER」って、これまでの次世代急速充電対応モバイルバッテリーと比べて特徴があるのでしょうか？

ワイヤレス充電機能を搭載！　2台のノートPC＋3台のスマホを同時充電が可能！

「SUPER」は高性能にもかかわらず、ワイヤレス充電機能を搭載！　しかも、2台のノートPC＋3台のスマホを同時充電が可能です。

スマホも、ほぼすべてと言って良いくらいの種類（例外はゼロではありませんが）をハイスピードで充電できちゃいます。

わずか1.5時間で本体にフル充電可能！

「SUPER」は、高性能にもかかわらず、なんと100WのPD入力ポートを搭載しており、100W対応のケーブルと充電器さえ使用すれば、驚くなかれ、最短1.5時間で本体のフル充電が完了します。

いわゆる、一般的な18Wの入力ポートのモバイルバッテリーよりも、約 4.5倍（理論値）も充電時間を短縮できるのは僥倖（ぎょうこう）です。
※理論上の計算になります。実測値では、最初の80％前後はフルスピードにて蓄電可能で、残りの約20%はスピードダウンする傾向にあります。

例えば、寝る前に充電をするのを忘れた！　どうしよう！　今日は会社休もう！　なんて悩む必要はありません。

なぜならば、たった10分ほど本体に充電するだけで、なんと、iPhone 11を１回フル充電できる電量（3110mAh）が蓄電できてしまうのです。これならもうママも安心！

ケーブル不要！　高速10Wでワイヤレス充電ができちゃう！

「SUPER」は、高性能にもかかわらず、ワイヤレス充電対応デバイスをSUPERのチャージパッドに載せると、驚くなかれ、即座に充電を開始ッ！　もしケーブルを忘れても、スマートに充電ができ、仕事をテキパキとこなせます。

ほとんどのスマホを急速充電できちゃう！

「SUPER」は、高性能にもかかわらず、QC 3.0対応の高速USB-Aポートを装備しているので、ほぼすべてのスマートフォンを最大出力で急速充電可能なのは、まさにブリキに狸に蓄音機（ヤット〇タマンでは、「蓄音機」は「洗濯機」に変わっています。以上まめ知識でした）です。

最大5台のデバイスを同時に充電できちゃう！

「SUPER」は、高性能にもかかわらず、USBポート2口、Type-Cポート2口、さらにワイヤレスチャージングパッドを搭載しているので、やってこいこい大巨神です。意味不明です。

パワフルなのにコンパクト！

「SUPER」は、高性能にもかかわらず、長さ184.5×幅85×厚さ25mmで、だいたいNintendo Switchの面積の3分の2で、厚さは100円玉くらい。コンパクトであるにも関わらず、スモールでワンダフルです。

素材が丈夫！

「SUPER」は、高性能にもかかわらず、その筐体（きょうたい）は高級スーツケースにも使われる、航空機グレードのアルミニウム合金なので、軽くて丈夫で仲良しです。

バッテリーが高品質でセキュリティ対策も万全！

「SUPER」は、高性能にもかかわらず、テスラの電気自動車にも使用されているパナソニック製のハイクオリティなバッテリーを採用しており、しかも複数の保護機能を搭載し、PSE認証も取得済みなので、いろいろと万全です。

その結果、以下の電気製品を充電、充電可能です。（概算）
MacBook Pro 13インチ：約1.7回　58Wh
Samsung S20：約7回　4000mAh
iPhone 11：約8回　3110mAh
Nintendo Switch：約6回　4310mAh
iPad Pro：約3回　10307mAh
Sony A7 R4：約12回　2280mAh
AirPods：約67回　398mAh
Go Pro Hero 8：約22回　1220mAh
Apple Watch 5：約90回　296mAh

「SUPER」の仕様は、以下の通りです。

バッテリータイプ：テスラ高速リチウムバッテリー（パナソニック製）
容量（mAh）：2万6800mAh
容量（Wh）：99Wh
Type-C ポート1入力/出力：5V/3A、9V/3A、12V/3A、15V/3A、20V/5A（最大100W）
Type-C ポート2入力/出力：5V/3A、9V/3A、12V/3A、15V/2A、20V/3.25A（最大65W）
USBポート出力（緑）：5V/4.5A、9V/2A、12V/1.5A（最大22W）
※サムスン、HUAWEI、OnePlus、OPPO、VIVO急速充電規格、及び互換性のあるすべてのQC3.0デバイスに対応
USBポート出力（オレンジ）：5V/3A、9V/2A、12V/1.5A（最大18W）
※サムスン、HUAWEI(SCPプロトコル除く)、OnePlus急速充電規格、及び互換性のあるすべてのQC3.0デバイスに対応
ワイヤレス出力：5V/2A、9V/1.1A（最大10W）
サイズ：184.5mm×85mm×25mm
重量：580g
認証：PSE認証
寿命：1000サイクル（残量80％）

……と、ここまでの説明を見ていた限りでは、果たしてこの、「SUPER」は、ちゃんとキチンとデジタルガジェットを充電してくれるのでしょうか。本当は、全然、充電なんかしてくれないんじゃあないだろうかと、心配になってしまうのは、致し方ない所です。

というワケで筆者はこのたび、かっ飛びスーパー1.5時間で超急速フル充電！　ノートPCにも対応！　ワイヤレス充電もオッケーな快適すぎるモバイルバッテリー「SUPER」を、試用してみることと致しましたので、早速、開封の儀です！

モバイルバッテリー「SUPER」を試用してみました！

今回試用する、かっ飛びスーパー1.5時間で超急速フル充電！　ノートPCにも対応！　ワイヤレス充電もオッケーな快適すぎるモバイルバッテリー「SUPER」です。

誰が見ても、バッチリ充電できそうな外観をしていますね。やんわり、もとい、ひんやりとした感触は、高級感を醸し出しています。

充実の端子類です。特にUSB-C端子が2つあるのが喜ばしいですね。最近のデジタルガジェットは、MicroUSBからUSB-Cを採用するモデルがジョジョに主流になりつつあるのですよ（安価なガジェットを除く）。全部USB-Cに統一してもらいたいものですよね。裏表逆指しで端子を壊すのはもうイヤ～ン！

「SUPER」には、USB-Cのケーブルが付属しているので、早速本体を充電してみましょう。今回充電器もサンプルを試用することができました。わーい！　PD端子にポチッとな。

スマホもWi-FiルータもモバイルバッテリーもLEDライトも一緒に充電できちゃう！　スゴイ！

実際の試用動画がコチラ！▼

かっ飛びスーパー1.5時間で超急速フル充電！　ノートPCにも対応！　ワイヤレス充電もオッケーな快適すぎるモバイルバッテリー「SUPER」

かっ飛びスーパー1.5時間で超急速フル充電！　ノートPCにも対応！　ワイヤレス充電もオッケーな快適すぎるモバイルバッテリー「SUPER」。

「SUPER」と相性バッチリな、同社製の超小型100Ｗ GaN（窒素ガリウム。小さくて高出力で高速充電可能）充電アダプタも入手をお忘れなく！

※資料・画像引用　筆者自身の撮影によるもの、もしくはメーカー・販売店サイト、又はWikipedia等。
※本記事は、執筆時点でネットに公開された資料や取材による情報に基づく商品やサービスの異訳調の紹介風なテキト～でいい加減な内容のエッセイとなりますが、筆者及び編集部はその内容や継続性等を保障するものではございません。（特に海外メーカーの場合、公開された仕様と実際の仕様が異なる場合があります）
※筆者及び編集部は、記事中の商品やプロジェクトを保障するものではございません。購入は自己責任となります。御注意下さい。
※技術基準適合証明（技適）を取れていない商品がある場合、その機器の「使用」を勧めるものではございません。購入、利用においては、あくまでも自己責任となり、筆者及び編集部はその責を負いません。
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※クラウドファンディングには立案会社の問題でプロジェクトが頓挫する可能性や支援金が戻らなくなるリスクも稀にあります。出資に当たっては、御自身で御判断いただきますようお願い致します。
※本記事に登場する、登場人物のキャラクターや言動は炎上しそうな箇所はおおむねフィクションです。

文／FURU
デジタル系ガジェットに散財する、サラリーマン兼漫画描き兼ライター。電脳ねたがテーマの漫画を得意とする→https://www.furuyan.com
Amazonランキング17万位！　印税55円を達成した、ユカイなデジねた漫画「でじ＠おた！　」 大ヒット絶賛公開中！　→https://amzn.to/2XxEJQS
2020年3月26日（木）J-WAVE 「STEP ONE」の「LIFE IN SMART」に生出演しました！

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■大戸屋ホールディングス <2705> 　2,171円　 +191 円 (+9.7％) 一時ストップ高 　　本日終値

大戸屋ホールディングス<2705>が急伸、一時ストップ高。２５日の取引終了後、株主優待制度を拡充すると発表しており、これを好感する買いが入った。２１年３月末から適用する新制度では、３月末と９月末の基準日に、１００株以上５００株未満保有者に４０００円相当の食事券または精米３ｋｇ、５００株以上保有者に２万円相当の食事券または精米１５ｋｇをそれぞれ贈呈する。従来は保有株数と継続保有期間に応じて、食事券２５００円から１万４０００円、または精米２ｋｇから１０ｋｇを贈呈していた。新制度では継続保有期間の区分を廃止する。

■エヌ・ピー・シー <6255> 　676円　 +55 円 (+8.9％)　　本日終値

エヌ・ピー・シー<6255>が大幅高、一時１１．４％高の６９２円に買われる人気となった。同社は太陽電池製造装置を展開し、米国での需要獲得が進んでいる。来年にバイデン新政権が発足すれば、再生可能エネルギー関連への巨額の政策投資が見込まれ、同社の収益環境に強力な追い風となる。米国の太陽電池市場は、足もとこそコロナ禍で伸び悩んでいるものの、中期拡大余地は高水準とみられている。２０２０年の予測設置容量１８ギガワットから向こう５年間で約１００ギガワットの設置が見込まれているが、バイデン政権となれば一段の上乗せが濃厚。同社はその恩恵を享受する銘柄として投資資金の継続的な攻勢が観測された。

■アイドマＭＣ <9466> 　405円　 +29 円 (+7.7％)　　本日終値

アイドママーケティングコミュニケーション<9466>は急反発。２５日の取引終了後、ロコガイド<4497>と綿半ホールディングス<3199>子会社の綿半ホームエイドとともに、店舗の効率化や広告運用などに関して実証実験を開始したと発表しており、これが好感されたようだ。今回の実証実験では、電子棚札による店舗の作業効率化やタイムリーな販売施策をはじめ、電子棚札の商品情報をロコガイドの「トクバイ」サービスへ自動配信するダイナミック広告、デジタルサイネージによる広告運用といった取り組みを行うという。

■アイロムグループ <2372> 　1,878円　 +83 円 (+4.6％)　　本日終値

アイロムグループ<2372>が急反発。２５日の取引終了後、子会社ＩＤファーマが開発を進めている新型コロナウイルスワクチンの非臨床薬理試験で、中和抗体の産生及び細胞性免疫の誘導を確認したと発表しており、これを好感する買いが入った。これにより、９月に発表したＩｇＧ／ＩｇＡ抗体価の上昇の確認と合わせて、免疫原性の評価に求められる全ての主要なデータが得られたという。今後は臨床試験の実施に向け、非臨床薬理試験における感染動物モデルを用いた感染防御／発症予防効果の評価を開始する予定だ。

■オンコリス <4588> 　1,766円　 +76 円 (+4.5％)　　本日終値

オンコリスバイオファーマ<4588>が大幅反発。２５日の取引終了後、米トランスポゾン・セラピューティクスと締結した核酸系逆転写酵素阻害剤「ＯＢＰ－６０１」のライセンス契約に基づく第１回マイルストーンを達成したと発表しており、これが好感された。マイルストーン達成によりトランスポゾン社から一定額のマイルストーン収入を受領する。併せて、２１年春を予定しているトランスポゾン社からの契約一時金の受領は、２０年１２月から２１年２月頃となる見通しになったことも明らかにした。契約一時金を受領した際は、速やかに開示するとしている。なお、契約に伴う契約一時金及びマイルストーン収入の合計額は総額３億ドル以上となる予定だ。

■日本ケミコン <6997> 　1,549円　 +55 円 (+3.7％)　　本日終値

日本ケミコン<6997>が大幅反発。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が２５日付で同社の投資判断「オーバーウエート（強気）」を継続し、目標株価を１６００円から１６５０円に引き上げており、これが好材料視されたようだ。リポートでは、構造改革が順調に進展していることを評価したうえ、アルミ電解コンデンサの需要回復などを考慮し、同証券による営業利益予想を上方修正した。アルミ電解コンデンサの需要は９月から回復基調を強めており、下期は操業度を引き上げる計画という。今後は導電性ポリマー品などハイエンド製品の伸びに期待するとしている。

■カイノス <4556> 　1,056円　 +30 円 (+2.9％)　　本日終値

カイノス<4556>が３日ぶりに反発。２５日の取引終了後、発行済み株式数（自社株を除く）の２．０２％にあたる９万株または１億円を上限に、１１月２６日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ＴｏＳＴＮｅＴ－３」で自社株買いを実施すると発表したことが材料視されたようだ。なお、きょう９時４０分に取得結果を発表しており、１株１０２６円で８万８０００株を取得したことを明らかにした。

■ルックホールディングス <8029> 　1,063円　 +28 円 (+2.7％)　　本日終値

ルックホールディングス<8029>が３日続伸。２５日の取引終了後、株主優待制度を拡充すると発表しており、株主還元の強化を好感する買いが入った。３年以上継続保有者に対する株主優待の内容を拡充する。２０年１２月末から適用を開始する新制度では、継続保有期間の区分を追加し、１００株以上４００株未満を３年以上保有する株主に２５００円の割引券（従来は２０００円）、４００株以上を３年以上保有する株主には５０００円の割引券（従来は４０００円）を贈呈する。なお、３年未満保有者の優待品は現行と変わらない。

■京都きもの友禅 <7615> 　230円　 +3 円 (+1.3％)　　本日終値

京都きもの友禅<7615>が３日ぶりに反発。２５日の取引終了後、発行済み株式数（自社株を除く）の１．８６％にあたる２３万株または５２２１万円を上限に、２６日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ＴｏＳＴＮｅＴ－３」で自社株買いを実施すると発表しており、これが材料視された。なお、取得結果はまだ発表されていない。

■プラネット <2391> 　1,485円　 +1 円 (+0.1％)　　本日終値

プラネット<2391>が高い。株価は一時前日比１０．１％高の１６３４円まで上値を伸ばし、年初来高値を更新した。２５日の取引終了後に発表した２１年７月期第１四半期（８～１０月）の経常利益（非連結）が前年同期比２１．３％増の２億５００万円に伸びており、これを好感する買いが向かった。売上高はほぼ前期並みの７億７１００万円だった。ＥＤＩ通信処理料と販売レポートサービス利用料が増加した一方、一部料金の無料化施策でデータベースの売り上げ減少が続いた。利益面ではコロナ禍で調査費や旅費などの販管費が大幅に減少したほか、売上原価の増加が前年同期に比べて少なく、これが大幅増益の要因となった。

●ストップ高銘柄

リード <6982> 　1,009円　 +400 円 (+65.7％) ストップ高 　　本日終値

エッチ・ケー・エス <7219> 　2,110円　 +400 円 (+23.4％) ストップ高 　　本日終値

など、4銘柄

●ストップ安銘柄

ＷＴ天然ガス <1689> 　1円　 -1 円 (-50.0％) ストップ安 　　本日終値

ニーズウェル <3992> 　761円　 -150 円 (-16.5％) ストップ安 　　本日終値

など、2銘柄

株探ニュース

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関西電力（大阪府大阪市）と岩谷産業（大阪本社・大阪府大阪市）は11月25日、水素燃料電池の利活用拡大と大阪・関西万博の一層の盛り上げを目的に、水素燃料電池を搭載した船舶の商用化運用に向けた実現可能性調査（フィージビリティスタディ）を開始すると発表した。大阪・関西万博の開催中、万博会場である夢洲と大阪市内の観光地を結ぶ旅客船としての商用運航を目指す。

水素燃料電池船の完成イメージは、全長約30m程度、総トン数は約60t、速さは約9ノット（およそ時速20km）、定員100名程度。また、この水素燃料電池船への燃料を供給するための設備「船舶用ステーション」を設置する予定だ。

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ＧＳユアサ　＜日足＞　「株探」多機能チャートより

　みんなの株式と株探が集計する「人気テーマランキング」で、「リチウムイオン電池 」が４位となっている。

　地球温暖化が世界的な問題として認識されるなか、自動車からの二酸化炭素（ＣＯ２）排出を削減するための規制強化が進んでいる。中国政府は２０３５年をメドに新車販売に占める新エネルギー車の比率を５０％まで高める方向で検討しているほか、英国はこのほどガソリン車とディーゼル車の販売禁止時期を３５年から３０年に前倒しすると発表。自動車業界に「脱ガソリン」を求める動きは米国やカナダなどでも相次いでおり、自動車メーカーの電気自動車（ＥＶ）シフトが一段と加速しそうだ。

　ＥＶの心臓部にあたるリチウムイオン電池 は、航続距離や安全性を左右する基幹部品であり、株式市場ではＥＶ需要の拡大を見込んで同電池への注目度がアップ。足もとではジーエス・ユアサ　コーポレーション<6674>や古河電池<6937>などへの関心が高まっている。

　このほかの関連銘柄としては、リチウムイオン電池向け正極材を提供している田中化学研究所<4080>や戸田工業<4100>、リチウムイオン電池向けセパレーター（絶縁体）を手掛けるニッポン高度紙工業<3891>やダブル・スコープ<6619>など。直近では東レ<3402>がリチウムイオン二次電池（ＬｉＢ）用無孔セパレーターの創出に成功したことを明らかにしている。

出所：MINKABU PRESS

最終更新日：2020年11月26日 12時20分

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●今週号の記事を一部紹介します。

２）パナソニックが中国ＧＳソーラーとの協業中止
　パナソニックは2019年５月に太陽光エネルギー研究開発部門を子会社化し、中国のＧＳソーラー（福建省）と共同でＨＪＴ電池の研究開発と販売を行って、マレーシアの子会社Sun Everywhereに譲渡する計画を進めていた。しかし、出資期限を過ぎても提携の必要条件を満たさなかったため、協業の中止を発表した。
　台湾でＨＪＴ電池を生産しているのは、聯合再生能源（ＵＲＥ）だ。同社は日本企業と共同開発を行っており、自社ブランドはまだない。パナソニックとＧＳソーラーの協業中止がＨＪＴ電池市場に影響し、パナソニック以外のメーカーのシェア拡大に有利な状況となるだろう。

三、今後の展望
太陽光発電産業
　2020年第１四半期は新型コロナウイルスの感染拡大を受けて生産額が大幅減少したが、中国のサプライチェーン回復に加え、台湾で大規模な地面設置型発電所に有利な政策が実施されて電池及びモジュールの出荷量が成長したことが、上半期の生産額減少を補う見込みだ。20年通年の台湾太陽光発電産業の生産額は278億9,000万台湾元で、前年比4.42％の小幅成長となると予測される。

風力発電産業
　2020年の風力発電機新設台数は予測を上回って成長した。これによって中国および欧米の風力発電機システムメーカーの部品需要が拡大し、▽ブレード用樹脂▽炭素繊維▽鉄鋼鋳造部品▽電機設備──などの出荷が前年を上回った。台湾市場では、洋上風力発電場の設置が多くの新興メーカーの参入を促進しており、水中基礎や陸上変電場などに関連する原材料や部品、組立メーカーが今年の生産額に貢献するだろう。現在、いくつかのメーカーの生産ラインが稼働開始し、発電所へ製品を出荷している。20年通年の台湾風力発電産業の生産額は342億5,000万台湾元で、前年比101.9％の大幅成長となる見通しだ。

その他産業
　世界では現在、水素エネルギー関連技術とインフラが重視されており、各国も資源を投入するようになったため、燃料電池市場は世界的に縮小している。このため、2020年の台湾燃料電池産業の生産額は28億7,000万台湾元にとどまるとみられる。さらに、新型コロナウイルスの影響で燃料需要が減少しており、20年の台湾バイオ燃料産業の生産額も低迷すると予測される。

＜ワイズ機械業界ジャーナルとは＞

●詳細
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【会社概要】
会社名：ワイズコンサルティング グループ
所在地：中華民国台北市襄陽路9號8F 
代表者：吉本康志
設立：1996年11月
URL：https://www.ys-consulting.com.tw/
事業内容：
・経営コンサルティング（人事労務・マーケティング・経営戦略・情報セキュリティ）
・人材トレーニング（階層別研修・職種別研修）
・日本語台湾経済ニュース、機械業界ジャーナル配信
・市場調査・業界調査・顧客調査
・クラウドサービスの販売

【お客様からのお問い合わせ先】
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TEL：+886-22381-9711（日本時間10：00〜19：00）
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・任天堂が大商いで６日続伸、スイッチ好調で増額修正期待

・アイロムＧが急反発、新型コロナウイルスワクチンの非臨床薬理試験に進展

・ブイキューブ大幅高で上場来高値、スマートファクトリー実現に向けた共同実験参画

・エヌピーシーが一時８％超の上昇、バイデン政策に乗り太陽電池市場で活躍期待

・山一電機が４連騰で５カ月ぶり１５００円台、機関投資家が株式買い増しの動き

・大戸屋ＨＤがカイ気配、株主優待拡充で食事券を増額

・マーベラスが大幅続伸、「天穂のサクナヒメ」出荷本数５０万本を突破

・オンコリス大幅反発、ＯＢＰ－６０１のライセンス契約に基づくマイルストーン達成

・片倉が急反発、２１年３月期業績予想の大幅上方修正と配当増額を好感

・東エレク反発、５Ｇ関連投資需要追い風に上場来高値近辺で強調展開

・日電産が強さ発揮、最高値街道走るテスラを横目に実需買い需要旺盛

※ヘッドラインは記事配信時点のものです

出所：MINKABU PRESS

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［北京　２５日　ロイター］ - 米電気自動車（ＥＶ）大手のテスラは、２０２１年に中国で電気自動車用充電機器（充電パイル）の生産を開始する計画だ。同社が上海当局に提出した書類をロイターが確認した。

テスラは４２００万元（６４０万ドル）を投じて、上海の既存工場近くに充電機器専用の生産工場を建設する。同社は現在、中国でセダン「モデル３」を販売しており、来年ＳＵＶ（スポーツ用多目的車）「モデルＹ」を販売する計画。

書類によると、新工場は来年２月に完成する見通しで、年間１万台の生産能力を持つ。現在、充電機器は米国から輸入して、充電施設や駐車場に設置している。

テスラの先月の中国販売台数は１万３０００台強。成長戦略の中核である上海工場のモデル３の今年の生産目標は１５万台。すでに欧州への輸出を開始している。

取材に対し、同社のコメントは得られていない。

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　初の国産ジェット「三菱スペースジェット」の事業凍結、日本が得意だったはずの電池技術でテスラの後塵を拝するEV（電気自動車）関連業界、中国企業との技術格差が拡大するばかりのドローン（無人機）など、日本のモノ作りが次々とダメになっている。一連の凋落（ちょうらく）の背景には何があるのだろうか。

初の国産ジェット、夢は遠のいた（写真はイメージ。提供：ゲッティイメージズ）

重要技術で日本連敗

　三菱重工は10月30日、1兆円以上の費用を投じて開発を進めてきた、国産初の民間ジェット旅客機「三菱スペースジェット」の開発を事実上凍結する方針を明らかにした。三菱スペースジェットは開発が遅れに遅れ、6度も納入を延期してきたが、現時点においても納入できる見通しは立っていない。同社ははっきりと説明していないが、事実上の撤退と考えて良いだろう。

　航空機の製造はかつては米欧企業の独壇場だったが、近年はブラジルや中国など新興国のシェアが高まっている。三菱がなかなか撤退に踏み切れなかったのは、同社が撤退すれば「日本は飛行機を造れない」国であると公言することになってしまうことを危惧したからとされるが、結局はそうなってしまった。

国産ジェット計画の凍結を発表した三菱重工（同社の公式リリースから引用）

　EVやドローンの分野も似たような状況となっている。

　日本は電池の分野で断トツの技術を持っているとされ、自動車のEV化が進めば日本メーカーは躍進するといわれていた。ところが現実にEVのバッテリーにおいて世界をリードしたのは、電池に関する技術をほとんど持たなかったベンチャー企業のテスラだった。その後、中国企業が猛烈な勢いで技術開発を行い、現在では車載用電池の分野では中国メーカーの独壇場となっている。

　ドローンもまったく同じである。日本はドローンの分野では突出した技術力があり、日本企業が圧勝するとの声が多かった。ところが現実はまったく逆で、市場は中国企業が圧倒的なシェアを占めている。しかも中国メーカーのドローンは価格が安いだけでなく高性能であり、日本勢は手も足も出ない状況だ。

　多くの人は「モノ作り大国日本に何が起こっているのか」と驚いているが、一連の出来事には全て共通点がある。それはソフトウェアもしくはソフト的な知見の軽視である。状況をよく知る専門家の間では、この問題は以前から指摘されており、これらは全て予想通りの結果に過ぎないのだ。

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中国国務院は11月18日の常務会議で、新型コロナウイルス感染拡大によるダメージが大きく、消費の回復が遅れているという認識を踏まえ、自動車購入規制の調整や農村部での自動車普及、農村消費の刺激、「インターネット＋観光」への支援など、消費拡大に向けた取り組みを強化することにした。

自動車消費の安定・拡大では、各地方で行われている自動車購入規制措置を見直し、ナンバープレートの発給を増やすほか、条件を満たす農村部における3.5トン以下のトラックまたは排気量1600cc以下の乗用車の購入や、排出基準「国3」以下の自動車から新車への買い替えに対する補助金の支給を奨励すること、駐車場や充電スポットの建設を強化することを打ち出した。

商務部市場運行・消費促進司の担当者は、上海市で先般開催された中国国際輸入博覧会で、2019年の一定規模以上の企業による自動車販売額が消費全体を示す社会消費品小売総額の9.6％を占めたことを示し、自動車の販売促進が内需拡大にとって重要だと指摘した（「21世紀経済報道」11月19日）。

中国自動車工業協会によると、2020年1～10月の中国の自動車販売台数は前年同期比4.7％減の1,969万9,000台となり、2020年初来の累計では前年同期比マイナスが続いている。これまでも自動車購入規制の緩和や新エネ車購入に関する財政支援措置の延長など、自動車の販売拡大策などを相次いで打ち出していたものの、政策効果が不十分だとの声もあり、今回あらためてこれらの政策を強化するかたちとなった（2019年9月5日記事参照、2020年5月12日記事参照）。

中国国際貿易促進委員会（CCPIT）研究院の趙萍副院長は、これまでの政策を受けて北京市などではナンバープレートの発給を増やしているが、効果は不十分だと指摘しつつ、農村部での自動車普及策や自動車買い換え支援策は自動車消費の拡大につながる措置だとして、これらの政策に期待を示した（「21世紀経済報道」11月19日）。

このほか、消費の潜在力が大きい旅行業について、新型コロナウイルスの防止・抑制対策が常態化した中での健全な発展を促進するため、同業界のインターネットの活用をサポートする取り組みが打ち出された。デジタル観光展示館の構築、オンラインマーケティングの強化やクラウド観光など新業態の発展を通じて観光業の活性化を図るとされた。

（張敏）

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　2020年11月24日に一般社団法人 日本自動車工業会（以下自工会・豊田章男会長）は、リモート会見により令和3年度の税制改正への要望事項を発表した。

　日本のクルマユーザーの高すぎる税負担を軽減するとともに、補助金による購入支援で国内市場の活性化を図るとともに、コロナ後の日本の経済復興のカギを握る企業に対して、税制面での支援をお願いするものだ。

　どのような内容が盛り込まれているのかについて考察する。

文／ベストカーWeb編集部、写真／TOYOTA、NISSAN、HONDA、MITSUBISHI、MAZDA

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自動車の取得時にかかる税負担の大幅な軽減が狙い

　自工会がまとめた税制改正・予算に関する要望は、ともに令和3年度（2021年4月～2022年3月）に税制改正される自動車税制と企業税制に分かれている。

　まずは、自動車税制についての要求について具体的に見ていく。

■環境性能割
　自動車取得税が廃止になった代わりに登場した自動車税・軽自動車税の環境性能割は、取得価額に環境性能に応じて課税（登録車：0～3％、営業車：0～2％）されていて、取得税廃止の意味をなしていない。

　消費税対策で2020年9月末まで税率1%ぶんを軽減する臨時的措置は、コロナ禍において2021年3月末まで延長されたが、最低でも現状維持、特段の措置を要求。

■自動車税の月割り課税
　購入時の自動車税の月割り課税を廃止することも必要であるとの見解を示している。

■自動車重量税の当分の間税率の廃止
　そもそも自動車重量税はすでに課税根拠を喪失している。本則税率に上乗せされている当分の間税率（1000分の407）を廃止すべきと主張。

■エコカー減税
　令和3年3月末に期限切れとなる自動車税・軽自動車税のグリーン化特例は、自動車ユーザーの選択肢を増やすためにも、対象を絞り込むことなく延長すべきと断言。

　現在は2020年度燃費基準達成車から減税対象となっている。それに対し、2021年4月からは、2030年度燃費基準が対象で、その2030年度燃費基準は、2020年度燃費基準に対し平均44.3%という厳しい改善が要求される。

　そのため減税対象は2030年度燃費基準の40～45％達成車とすべきというのが自工会サイドの主張だ。

　上記のものなどにより、自動車の取得時にかかる税負担の軽減を狙っている。

次世代車は普及が大前提

　当然ながら、EV、PHV、FCV、クリーンディーゼルなどの次世代車についても自工会では言及している。

　2030年の次世代車政府普及目標の達成、2050年のカーボンニュートラル達成には、次世代車の普及なしではありえない。そのためには、現状どおりに免税措置の継続を要求。

　また、次世代車の普及のためにはインフラの整備は不可欠で、燃料電池自動車など低公害車については、燃料電池車の普及のためにも、令和3年3月末に適用期限となる水素充填施設に対する固定資産税の特例措置の継続が不可欠であることを強調。

　加えて電気自動車の普及や災害時に有効活用できることからも、高出力充電器を固定資産税の特例措置の対象施設に加えるべきであると主張。

予算要望

　自工会では、補助金の拡充・延長についても言及している。

　まず1点目は、今後さらに高齢化社会となり、高齢者が運転することを考えたうえで重要になってくるのがサポカー補助金だ。

　現行のサポカー補助金は、65歳以上が条件で、2021年3月末までが補助金が支払われる期間となっているのに対し、自工会では、年齢要件の撤廃、期間延長を要求している。

　また現行のCFV補助金はEV（上限40万円）、PHV車（上限20万円）、燃料電池車（上限225万円）、クリーンディーゼル（上限15万円）となっているが、補助金の増額と期間の延長の必要性を述べている。これは、前述のとおり普及のためだ。

企業税制

　2020年は新型コロナウイルス感染拡大により世界規模で経済活動が抑制され、日本の基幹産業であるクルマ産業も大きな打撃を受けた。6月以降は徐々に回復傾向にあるが、5月の国内販売は、前年比マイナス44.9%にまで落ち込んだ。

　コロナ禍を乗り切り、コロナ後に日本経済のけん引役となるべく努力を続けている企業に対して、税制面での支援を嘆願している。

　その項目は多岐にわたるが、大きく分けると、以下のとおり。

■研究開発税制の拡充
■固定資産税の大幅な引き下げ
■法人事業税の資本割・付加価値割の減税、事業所税の廃止
■法人税率の実効税率引き下げ

日本のクルマユーザーの税負担は世界一高い

　日本の自家用車ユーザーは例えば240万円のクルマを13年間使用すると、6種類の自動車関連諸税が課せられ、その税負担額は約180万円になると試算されている。

　これはアメリカに比べて約30倍、ドイツの約4.8倍、イギリスの約2.2倍もの税金を支払っているという。少なくとも先進国の中では日本は世界で最も税負担が大きい。

　個人ではなく、全体で見てみるとどうなるか？

　日本のクルマユーザーは、取得、所有、走行（燃料）という各段階においてなんと9種類もの税金が課せられ、年間9兆円にもなっているというから驚く。

　昔から言われ続けているガソリンの二重課税などを含め、クリーンかつ納得できる税制になってもらいたいものだ。

　最後にこれは言っておきたい。現状では自動車税が初年度登録から13年超で高くなる。古いクルマに優遇するという世界的な流れとは逆行しているのは改善すべきだろう。

　今回の要望の中には入っていないが、自動車税についての悪しき制度の見直しも早急にお願いしたい。

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フォードモーターは11月23日、フォード『マスタング』シリーズの新型EV、フォード『マスタング・マッハE』（Ford Mustang Mach-E）の航続などに関して、米国EPA（環境保護局）による認証手続きが完了した、と発表した。12月、米国市場で発売される予定だ。

「マッハE」とは、1970年代の2代目フォード・マスタングに用意されていた高性能モデル、「マッハ1」を連想させるネーミング。フォードモーターは2022年までに、電動化に110億ドル以上を投資し、電動車両のラインナップを拡大する予定だ。2022年までに、全世界の電動車ラインナップを40車種に増やし、そのうちの16車種をEVにする計画を掲げている。

この16車種のEVのひとつが、マスタング・マッハEだ。マスタングはフォードを代表する伝統のスポーティカーであり、マスタング・マッハEはパフォーマンス志向の電動SUVになる。

最速仕様は0～96km/h加速5秒台の半ば

永久磁石モーターを搭載する。後輪駆動の「スタンダードレンジRWD」仕様の場合、最大出力は266hp、最大トルクは43.8kgmを引き出す。4WDの「スタンダードレンジeAWD」の場合、最大出力は266hp、最大トルクは59.2kgmを獲得する。

上位グレードの「エクステンディッドレンジRWD」の場合、最大出力は290hp、最大トルクは43.8kgmを引き出す。4WDの「エクステンディッドレンジeAWD」仕様の場合、最大出力は346hp、最大トルクは59.2kgmへ引き上げられる。フォードモーターによると、0～96km/h加速は5秒台の半ばという。

蓄電容量88kWhバッテリー搭載車の航続は最大483km

4WDシステムは、前後の車軸に独立してトルクを分配し、後輪駆動モデルよりも優れた加速とハンドリング性能を追求する。フォードモーターは4WDシステムをチューニングして、トラクション性能や雪などの滑りやすい路面でのコントロール性能を高めた。マスタング・マッハEは、米国ノースカロライナ州にある同社のレーシングシミュレーターにおいて、フォードパフォーマンスチームがチューニングした最初の生産車両になるという。

マスタング・マッハE には、2種類のリチウムイオンバッテリーを用意する。スタンダードレンジRWDとスタンダードレンジeAWDは、蓄電容量が68kWhだ。後輪駆動モデルの場合、1回の充電での航続は、最大370kmに到達する。

エクステンディッドレンジRWDとエクステンディッドレンジeAWDは、蓄電容量が88kWhに増える。後輪駆動モデルの場合、1回の充電での航続は、最大483kmに到達する。

バッテリーは、車両の床下に配置され、マイナス40度という低温でテストされた。この水冷式バッテリーは、衝撃吸収構造の防水バッテリーケース内に搭載される。

10分間で100km走行分のバッテリー容量を急速充電可能

マスタング・マッハEは、急速充電に対応している。10分間で、およそ100km走行分のバッテリー容量が急速充電できる性能を備える。

また、フォードモーターは、「FordPass」と呼ばれる充電ネットワークを拡大した。1000の充電ステーションと5000個の充電プラグを、全米で追加した。これにより、マスタング・マッハEの顧客は、安心して長距離ドライブに出かけることが可能になるという。

この追加により、「FordPassアプリ」から簡単にアクセスできるFordPassの充電ネットワークの総数は、充電ステーションが1万3500、充電プラグが4万個以上に増えた。フォードモーターは、北米で最大の電気自動車の公共充電ネットワークにアクセスできる、としている。

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日経平均　＜日足＞　「株探」多機能チャートより

　ここまでの株価の上げ足は尋常ではなかったから、ここでブレーキが働かないほうがむしろ後々クラッシュする危険性が増す。大引けにかけてマイナス転換するほど利益確定を急ぐというような地合いでもなく、仮に週後半に押し目を形成しても前週と同じく買い場の提供という見方で構えておいて良さそうだ。

　後場の株価の伸び悩みは、表向きには「東京都が２８日から飲食店などに営業時間の短縮を要請すると伝わったことで、これにアルゴリズムが先物売りで反応したとみられる」（国内ネット証券アナリスト）という。また、株式需給面では前日に触れたＮＴＴドコモ<9437>ＴＯＢ成立に伴うＴＯＰＩＸ連動型パッシブファンドの再投資資金（直近観測では５６００億～６７００億円とも）が全体押し上げ要因として指摘されていたが、その第一弾の買いが一巡したという見方もできる。いずれにしても、当面は“押さば買い”の地合いが続きそうである。

　相場のボラティリティは高いが、以前のようなアルゴ売買に振り回されているような地合いとはちょっと趣きが異なる。市場では「先物絡みではなく、実需の比較的ロングタームで海外マネーが日本株の買いポジションを高める動きみせている」（中堅証券ストラテジスト）という声が聞かれた。

　個別では、引き続き「脱炭素社会」を底流とした銘柄物色が活発だ。とりわけ電気自動車（ＥＶ）関連とそこから派生する電池周辺株に資金が流れている。これは最高値圏を舞う米テスラ株の影響だけでなく、ＥＶ普及を国家戦略の軸に据える中国においてＥＶ関連株が軒並み値を飛ばしていることも大きい。バイデン新政権への円滑な移行が徐々に明確になってきたと大手メディアはこぞって伝えているが、こうなると、投資テーマもこれまでのＩＴソリューションから新エネルギー関連へと潮目が変わる時期に入ったと言えるかもしれない。グロース株＝ＩＴ・ネット系＝勝ち組銘柄というコンセプトに揺らぎが生じている。

　国内では菅政権による第３次補正予算編成が「従来の１０～１５兆円というコンセンサスから２０兆円を上限ラインとする規模に増額されるのではという思惑も、買いの根拠となっている」（前出の国内ネット証券アナリスト）という。財政出動にしても量的金融緩和にしても、ヘリコプターマネーによって溢れ出た資金が株式市場を突き動かすコロナバブル相場の色はもはや否定できないが、仮にバブルとしても政策変更がない限り、まだ初動という認識がマーケットに浸透している。

　個別株では、以前にも取り上げたがＥＶ関連の本命として引き続き日本電産<6594>は注目。また、ソニー<6758>もゲームではなくむしろＥＶ関連の切り口で人気化しているような印象を受ける。ここから派生して電池や充電器関連銘柄に物色の矛先が向いているが、マグネシウム空気電池を手掛ける藤倉コンポジット<5121>は足もとの業績こそ悪いものの人気化素地がありそうだ。減配とはいえ２％前後の配当利回りにもかかわらず、ＰＢＲ０．３倍台と解散価値の３分の１近くに放置されている。また、きょうは一服している太陽光発電関連も押し目買い有効。そのなか、株価にうねりのあるエヌ・ピー・シー<6255>はとりわけ注目度が高い。

　再生可能エネ、ＥＶ関連以外では、半導体検査用ソケットを手掛ける山一電機<6941>が日足３陽連で中段を上放れる気配をみせておりマークしておきたい。

　あすのスケジュールでは、９月の景気動向指数確報値、１０月の全国スーパー売上高など。海外では韓国中銀の金融政策結果発表。米国株市場は感謝祭の祝日に伴い休場。（銀）

出所：MINKABU PRESS

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