GN-1 - 記事一覧
https://www.google.co.jp/alerts/feeds/04106956694561271952/7126165016457907252
| 発行日時 | 見出し | ||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018/6/19 23:30 |
東芝など3社、次世代リチウムイオン電池向け材料を共同開発へ
東芝インフラシステムズ、双日および伯カンパニア・ブラジレイラ・メタルジア・イ・ミネラソン社（CBMM）の3社は6月19日、ニオブチタン系酸化物（NTO）を用いたリチウムイオン電池向け負極材の共同開発契約を締結したことを発表した。
東芝インフラシステムズは、負極材に急速充電性能、長寿命、安全性に優れるチタン酸リチウムを採用したリチウムイオン電池SCiBを2008年から製品化。その後もエネルギー密度を高める開発を続け、昨年、NTOを負極材に用いた、高容量次世代リチウムイオン電池（次世代SCiB）の試作に成功した。NTO負極はリチウムイオン電池の負極材として一般的に使用される黒鉛と比較して、2倍の素子エネルギー密度を発揮する。 ニオブ（Nb）は金属元素の一つで、鉄鋼添加剤として主に高張力鋼、ステンレス鋼などの高級鋼材に用いられる。CBMMは、ニオブ市場で世界1位の生産量と販売量を誇り、高い技術力と製品開発プログラムを持つ。双日は、CBMMの株主の1社で、CBMMの日本市場向けの総代理店として、安定的な原料供給体制の構築や用途開拓を進めてきた知見・ノウハウを持つ。 今回の共同開発契約を締結により、3社は電気自動車（EV）用途等に適した高エネルギー密度でかつ急速充電が可能な次世代リチウムイオン電池の材料の開発に取り組む。具体的には、CBMMと双日が提供する五酸化ニオブを用いて、東芝インフラシステムズはNTOの電極製作および性能評価を行い、安価で品質の安定した仕様の確立を目指す。また同時に材料サプライチェーンを構築し、2020年度の次世代SCiBの量産化を進めていく。 |
||||||||
| 2018/6/19 22:33 |
コバルト、リチウム･･･資源不足の事実と誤解
リチウムイオン電池の原料であるコバルトやリチウムの価格が高まっている。電気自動車（ＥＶ）の普及を見込み、流通量の少ない資源の価値が上昇するという投資家の動きが影響しているようだ。しかし、資源の流通量は複数の要因が関係し、あまり知られていない事実もある。
埋蔵量が増える？電池材料の中で、最も調達が不安定な資源はコバルトだ。コバルトは、採れる地域に偏りがあり、量も少ない。米地質調査所の報告によると、２０１７年時点の〈埋蔵量〉は７１０万トンで、実際に採掘された生産量は１１万トン。この数値から単純計算すると、残っているコバルトは約６６年分となる。このため、大型電池を搭載するＥＶが増えればもっと早く枯渇するということになる。 だが、「埋蔵量は増えることもある」と、石油天然ガス・金属鉱物資源機構（ＪＯＧＭＥＣ）調査部の関本真紀金属資源調査課長は説明する。埋蔵量は〈経済的に採掘できる量〉で、地球上に存在する全ての量ではない。地質調査が進み、採掘できるとわかれば、その分が加算される。実際に、１６年の米地質調査所の調査によると、コバルトの埋蔵量は７００万トン。１７年は、１１万トンを掘り出したにも関わらず埋蔵量は７１０万トンに増えていた。 「事実以上に『足りない』というイメージが一人歩きし、投機的に価格が高騰し、本当に必要な人が買えなくなることが一番困る」と、関本課長は危機感を募らせる。埋蔵量が増えるのは、リチウムなどの他の金属資源や原油も同じ。特に、コバルトと並んで話題となるリチウムは地球上に多く存在しており、「需要が急増した時に一時的に不足しても、長期的には困ることはない」（同）と見ている。 コバルトはおまけ、だから難しいただ、埋蔵量は増えると言っても、コバルトは簡単に採掘を拡大できない特別な事情がある。理由の一つは、「コバルトは銅やニッケルを掘った時についでに微量に採れる」（関本課長）こと。コバルトを得るためだけに鉱山が開発されることはない。銅などの主に採れる資源で利益を出せるかどうか次第で、鉱山開発が決まる。 現在、銅の価格は１トン当たり７０００ドル程度で推移している。長年金属資源に携わるＪＯＧＭＥＣの馬場洋三氏は、「鉱山の収支はトントンといったところだろう。どんどんコバルトの採掘が増える条件ではない」と解説する。  米地質調査所の資料を基に作成
また、コバルトは埋蔵量も生産量も、紛争地域であるコンゴが最も多い。現地の鉱山開発が武装勢力の資金となる可能性を否定できず、投資を難しくしている。そこで、治安などの安定したカナダやオーストラリアでの調査や、ザンビアで採掘された鉱物の残りの残さから取り出す方法が調査されている。コバルトがそれほど必要でなかった時、他の鉱物を取り出した後の残りからごく少量のコバルトを取り出すような面倒な作業は行われていなかった。経済的に見合うと判断されれば、この残り物を利用できる。 電池の正極材料を生産するメーカー各社は、できるだけコバルト使用比率の低い材料を開発することで、資源価格高騰に挑んでいる。全固体電池では電極材料の選択肢が広がるため、コバルトフリーの材料も可能性はある。現在、全固体電池は電解質や電極の最適な組み合わせが探求されている。全固体電池の材料が資源の都合だけで決まるとは限らないものの、どんな電池でも調達不安の解消されない原料を使い続けることは経済的に考えにくい。 「適切な危機感を持ち、考えられる対策を全てやっていくことが重要だ」と関本課長は話す。 視点を変える一方、馬場氏は別角度からの見方として、「本当に資源を必要とする企業がリスクを取って投資することが、資源問題の一つの側面を解決できるのではないか」と語る。というのも、日本では不要な在庫を持たない「ジャスト・イン・タイム（ＪＩＴ）」の生産方式が自動車メーカーなどの大手企業に採用されている。これは部品や材料を供給する企業が在庫を抱えることと表裏一体だ。だが、こうした企業には中小企業も少なくなく、価格の大きく変動する希少資源を多く保有する体力はない。 そこで、「大手企業が（資源会社などに）購入を事前に約束するなど応分のリスクを取る必要があるのではないか」と馬場氏は話す。安定した購入を見込めれば、資源会社も鉱山開発を進めやすくなる可能性がある。また、どうしてもコバルトが必要であれば、銅の価格が多少弱くても鉱山を開発できる契約や取引も考えられるかもしれない。 こうしたことを踏まえて、ＪＯＧＭＥＣの関本課長は、「ＥＶに必要な資源はある」と語る。足元の価格変動だけを見るのではなく、「なぜ高いのか」、「なぜ少ないのか」という基本に立ち戻って、掘り下げて考えれば、これまでと違う資源の姿が見えてくる。 連載「ＥＶドミノ」掲載記事①全固体電池研究ブームをつくった研究者が語る最前線／東京工業大学・菅野了次教授 ②電池を左右する１ナノメートルの世界を解明へ ③コバルト、リチウム･･･資源不足の事実と誤解 ④世界初が必要な理由  資源不足の話は奥が深いです。
|
||||||||
| 2018/6/19 22:22 |
電池フィルム製造装置用 大昌鉄工所が新工場、ＥＶ需要に対応
|
||||||||
| 2018/6/19 22:00 |
経産省が「究極のエコカー」FCV普及を後押し、水素ステーション拡充に弾み
昨年9月末、経済産業省が水素燃料で走るFCV（燃料電池車）の早期普及を目的に、水素ステーションを設置・運営する際の規制緩和を決定しました。
トヨタ自動車やホンダはFCVを「究極のエコカー」に位置付けており、経産省がFCVの普及に力を入れる背景には、そうした世界に誇る国内企業の技術力を活かす狙いが有るようです。 欧州や中国の自動車メーカーがEVシフトを急ぐなか、既に両社はFCVの優位性（航続距離、クイック・チャージ等）を伸ばすべく、車両価格の引き下げに向けて動いています。 トヨタは今年1月の自動車技術展「オートモーティブワールド」において、同社が2020年頃に投入を予定しているとみられるFCV「MIRAI」の次期モデルで燃料電池システムのコスト半減を宣言。同年以降に世界で3万台／年以上、国内で1万台／年以上のFCVを販売する目標を掲げています。
また、同社はセブン‐イレブンと共同で2019年秋を目処に、水素を活用する次世代型コンビニ店舗の実現に取組んでおり、約6,000台の商品配送用トラックをFCV化するなど、産業車両での水素利用拡大により、水素の安定的需要を確保、水素ステーションやFCVの普及に繋げようとしています。 一方、政府も冒頭のように、水素ステーションの整備費が4～5億円、運営費が4～5,000万円／年程度かかることから、2020年までに安価な設備の開発や規制緩和などで整備費と運営費をそれぞれ半減、東京五輪を開催する2020年度に水素ステーションを160カ所、2025年度に320ヵ所まで増やす考え。 経産省は、技術面で日本の優位性が高いFCVを軸に、EVを含めた様々なエネルギー源によるコスト・将来性等を科学的に検証する新組織を年内にも立ち上げるそうです。 （Avanti Yasunori・画像：TOYOTA） 【関連記事】 トヨタ自動車がセブンイレブンと共同で「水素」の利活用拡大を強力推進へ トヨタ、米・カリフォルニア州でのFCV販売台数が3,000台を突破。水素供給体制強化へ 経産省が「FCV」の普及を後押し！水素ステーション拡大に向け規制緩和へ |
||||||||
| 2018/6/19 22:00 |
経産省が「究極のエコカー」FCV普及を後押し、水素ステーション拡充に弾み
昨年9月末、経済産業省が水素燃料で走るFCV（燃料電池車）の早期普及を目的に、水素ステーションを設置・運営する際の規制緩和を決定しました。 トヨタ自動車やホンダはFCVを「究極のエコカー」に位置付けており、経産省がFCVの普及に力を入れる背景には、そうした世界に誇る国内企業の技術力を活かす狙いが有るようです。 欧州や中国の自動車メーカーがEVシフトを急ぐなか、既に両社はFCVの優位性（航続距離、クイック・チャージ等）を伸ばすべく、車両価格の引き下げに向けて動いています。 トヨタは今年1月の自動車技術展「オートモーティブワールド」において、同社が2020年頃に投入を予定しているとみられるFCV「MIRAI」の次期モデルで燃料電池システムのコスト半減を宣言。同年以降に世界で3万台／年以上、国内で1万台／年以上のFCVを販売する目標を掲げています。 また、同社はセブン‐イレブンと共同で2019年秋を目処に、水素を活用する次世代型コンビニ店舗の実現に取組んでおり、約6,000台の商品配送用トラックをFCV化するなど、産業車両での水素利用拡大により、水素の安定的需要を確保、水素ステーションやFCVの普及に繋げようとしています。 一方、政府も冒頭のように、水素ステーションの整備費が4～5億円、運営費が4～5,000万円／年程度かかることから、2020年までに安価な設備の開発や規制緩和などで整備費と運営費をそれぞれ半減、東京五輪を開催する2020年度に水素ステーションを160カ所、2025年度に320ヵ所まで増やす考え。 経産省は、技術面で日本の優位性が高いFCVを軸に、EVを含めた様々なエネルギー源によるコスト・将来性等を科学的に検証する新組織を年内にも立ち上げるそうです。 （Avanti Yasunori・画像：TOYOTA） 【関連記事】 トヨタ自動車がセブンイレブンと共同で「水素」の利活用拡大を強力推進へ トヨタ、米・カリフォルニア州でのFCV販売台数が3,000台を突破。水素供給体制強化へ 経産省が「FCV」の普及を後押し！水素ステーション拡大に向け規制緩和へ 経産省が「究極のエコカー」FCV普及を後押し、水素ステーション拡充に弾み(http://clicccar.com/2018/06/20/601191/)  |
||||||||
| 2018/6/19 14:52 |
中国が太陽光発電の政策を変更 供給過剰懸念が再燃
 エネルギー関連の市場調査などを手掛ける台湾EnergyTrendは、太陽光パネルのグローバル需要が2018年に初めてマイナス成長となり100GW（ギガワット）を下回るとの見通しを18年6月14日に発表した。 同見通しは、中国政府機関の国家発展改革委員会（NDRC）、財務省、国家エネルギー局（NEA）が5月31日に発表した太陽光発電に関連する政策の変更による影響を考慮したもの。 中国国内の太陽光発電の需要は、29～35GWまで縮小するとしている。太陽光発電のサプライチェーンでは下押し圧力がかかり、供給過剰の懸念から価格の下落が既に始まっているという。  当面下落が続くとみられる太陽光パネルの価格トレンド（出所：EnergyTrend） ■買取価格を引き下げ 中国政府による今回の政策変更には、まず太陽光発電の18年の導入割当量に対する買取価格の引き下げが含まれる。ただし、同政府の「太陽光貧困撲滅プロジェクト」（PAPV）に対しては、買取価格を維持する。 導入量に関しては、分散電源システムを約10GWとする一方、地上設置型のメガソーラー（大規模太陽光発電所）などは割り当てを一時中断する。その結果、中国国内の需要は17年比40％減となる31.6GWまで急落するとEnergyTrendは推測する。 中国が太陽光発電で世界最大の市場であることは変わらないが、今回の政策変更によって18年のグローバル需要にも影響が及ぶと見込む。 同社は、18年の太陽光発電のグローバル需要は17年比5～8％減の92～95GWとなり、他の新興市場の成長が見込める19年まで100GWを超える水準には回復しないと推測している。 中国の政策変更による太陽光パネルの需要の減少は、価格の下落だけでなくメーカーによる国外市場への展開を活発化させると同社は見ている。その結果、太陽光パネルの価格下落が中国国内だけでなく、グローバル市場にも飛び火することになるという。 米国ではトランプ政権が、輸入される太陽電池や太陽光パネルに対する追加関税を通商法201条に基づいて導入している。 しかし、中国の今回の政策変更によって生じる供給過剰から、19年の時点で関税を25％上乗せしても輸入品の方が米国内で製造される太陽光パネルより安くなるため、米国内の製造業を保護するためのセーフガード（緊急輸入制限）の効力が弱まるだろうと指摘している。 （日経BP総研クリーンテックラボ 大場淳一） ［日経 xTECH 2018年6月18日掲載］ |
||||||||
| 2018/6/19 9:03 |
凸版印刷、無線通信規格「EnOcean」に対応した電池レスのIoT機器に「表示」を実現
 凸版印刷株式会社は、環境発電（エネルギーハーベスティング）技術で駆動する電子ペーパーを開発。無線通信規格「EnOcean（エンオーシャン）」に対応した電池レスのIoT機器に「表示」を実現したという。 IoT機器メーカーなどとの協業を視野に、2018年9月より同製品のサンプル出荷を開始する。 インダストリー4.0やIoTが注目される中、製造・物流業界などにおいて、ICT技術を用いた情報の活用と可視化の重要性が高まっている。 「EnOcean」は、光や温度、振動などの微弱なエネルギーを集めて電気エネルギーに変換する「エネルギーハーベスティング技術」を使用した電池レスの無線通信規格。電源の確保や電池交換といったメンテナンスが不要な特長を活かし、センサーやスイッチなどでの普及が進んでいる。 また電子ペーパーは、低消費電力、紙のような見やすさ、薄型・軽量といった、他のディスプレイにはない特長を持っている。 凸版印刷はこの「EnOcean」と電子ペーパーの特長に着目。約20年間培ってきた電子ペーパーの製造・開発技術により、エネルギーハーベスティング技術を活用して発電した微弱な電力での表示が可能な電子ペーパーの開発に成功したという。 これまで不可能とされてきた電池レスのIoT機器への常時表示を実現することにより、IoT機器の利便性向上に貢献できるとしている。 製品の特徴は以下の通りだ。
【関連リンク】 |
||||||||
| 2018/6/19 7:45 |
ロジクール、2009年発売のワイヤレスマウスを復刻した「M950t」「M905t」
2018年06月19日 15:40  ロジクールは、ワイヤレスマウス「ロジクール パフォーマンス マウス M950t」および「ロジクール エニウェア マウス M905t」を6月28日より発売すると発表した。 いずれも、2009年に発売し、2015年に販売を終了した「M950」「M905」の復刻版モデル。「機能やデザインを含め、当時のまま完全に復刻する」という。具体的には、ガラステーブル上でも問題なく操作できるレーザー技術や小型無線レシーバー、ハイパーファーストスクロール機能などを搭載する。 ■「M950t」 主な仕様は、センサー方式が不可視レーザー、解像度が可変式/100dpi〜1500dpi（100dpi刻みで設定可能）、総ボタン数（水平スクロール含む）が9。単3形充電式ニッケル水素電池×1を使用し、電池寿命が最大30日。本体サイズは83.5（幅）×47（高さ）×128.3（奥行）mm、重量は147g（電池含む）。ボディカラーはブラック。 市場想定価格は11,380円（税別）。 ■「M905t」 主な仕様は、センサー方式が不可視レーザー、解像度が1000dpi、総ボタン数（水平スクロール含む）が7。単三型乾電池×2本を使用し、電池寿命が最大4か月。本体サイズは63（幅）×34.5（高さ）×90.5（奥行）mm、重量は125g（電池含む）。ボディカラーはブラック。 市場想定価格は8,380円（税別）。 ロジクール(Logicool)のマウス ニュース
このほかのマウス ニュース
メーカーサイト関連コンテンツ |
||||||||
| 2018/6/19 7:22 |
NEDOと東芝、世界最大のペロブスカイト太陽電池を開発 A4サイズ超え
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)と東芝は18日、モジュール面積703平方センチメートルで、エネルギー変換効率11.7%のフィルム型ペロブスカイト太陽電池モジュールを開発したと発表した。 【こちらも】ペロブスカイト太陽電池の長寿命化に成功、東大工学部の研究 曲がる太陽電池。このフィルム型太陽電池は、塗布技術で作製できるため、フレキシブルで軽量な太陽電池を安価に提供できる可能性を秘める。2030年に発電コスト7円/キロワット時を達成する計画だ。加えて、しなやかさと軽量性を併せ持つことは、将来の太陽電池の設置場所拡大につながる。 東芝は昨年9月、モジュール面積25平方センチメートルで、エネルギー変換効率10.5%のペロブスカイト太陽電池モジュールを開発。今回、大面積向けの塗布プロセスの開発とインク組成を工夫し、約30倍と大型化に成功し、エネルギー変換効率も向上させた。 20日からパシフィコ横浜で開催される第13回再生可能エネルギー世界展示会のNEDOブースで試作品を展示する。 ●メニスカス塗布技術の特長メニスカス塗布技術とは、界面張力によって隙間の液体の表面がつくる曲面を利用した塗布技術だ。インクの組成は、ヨウ化鉛(PbI2)とヨウ化メチルアンモニウム(CH3NH3I)(MAI)で、基板でのインク反応を制御する。 具体的には、2ステップの塗布プロセスを採用。1液目でPbI2を塗布し乾燥させ、2液目でMAIを塗布し乾燥させた。乾燥のためのペロブスカイト結晶成長条件を適正化することで、面内膜厚均一性、結晶膜質の均質性を高めることに成功。 実用モジュールに近いサイズの703平方センチメートルで、エネルギー変換効率11.7%を達成。実用サイズ900平方センチメートルに一歩近づいた。 ●ペロブスカイト太陽電池(東芝、メニスカス塗布技術)のテクノロジーフィルム型ペロブスカイト太陽電池は、フレキシブルで軽量だ。シリコン系太陽電池では設置できなかった耐荷重性の低い建築物への設置が可能だ。加えて、建物で消費するエネルギー全てを自然エネルギーで賄うZEB(非住宅系建物のNet Zero Energy Building)やZEH(住宅系建物のNet Zero Energy House)の普及にもつながる。 安価な材料を用い、かつ低コストの塗布・印刷で製造。実用化サイズとして想定される900平方センチメートルを目指し、さらなる大面積化を進める。また、ペロブスカイト層の材料改良で、シリコン系太陽電池並みの高効率を実現。2030年には、発電コスト7円/キロワット時を達成する計画だ。（小池豊） |
||||||||
| 2018/6/19 7:00 |
凸版印刷、環境発電技術で駆動する電子ペーパー開発
2018年6月19日
凸版印刷（株）（金子眞吾社長）は、環境発電（エネルギーハーベスティング）技術で駆動する電子ペーパーを開発し、無線通信規格「EnOcean（エンオーシャン）」に対応した電池レスのIoT機器に「表示」を実現することに成功した。 |
||||||||
| 2018/6/19 6:56 |
「自動車軽量材料市場：動向・予測・競合分析」 - 調査レポートの販売開始
 株式会社グローバルインフォメーションは、市場調査レポート「自動車軽量材料市場：動向・予測・競合分析」の販売をいたしております。 【 商品情報 】 当レポートでは、世界の自動車軽量材料の市場について調査し、材料タイプ （アルミニウム、AHSS、マグネシウム、複合材料、プラスチック）・用途タイプ・車両タイプ・地域別の動向分析および市場規模の推移と予測、競合環境と主要事業者の市場シェア、成長機会の分析、主要顧客の分析などをまとめています。 第1章 エグゼクティブサマリー 【当レポートの詳細目次】 レポートサンプルのご提供や試読サービスなども行っております（無料）。 【本件に関するお問合せは下記まで】 |
||||||||
| 2018/6/19 6:26 |
東芝インフラシステムズ・双日・CBMM、次世代リチウムイオン電池向け材料の共同開発契約を締結
次世代リチウムイオン電池向け材料の共同開発契約締結について 株式会社東芝の事業会社である東芝インフラシステムズ株式会社(社長：秋葉慎一郎、本社：神奈川県川崎市、以下、東芝インフラシステムズ)、双日株式会社(社長：藤本昌義、本社：東京都千代田区、以下、双日)および伯カンパニア・ブラジレイラ・メタルジア・イ・ミネラソン社（Companhia Brasileira de Metalurgia e Minera●●o（◇）、社長：エドゥアルド リベイロ（Eduardo Ribeiro）、本社；サンパウロ市、以下 CBMM)は、ニオブチタン系酸化物(Niobium Titanium Oxide、以下、NTO)を用いたリチウムイオン電池向け負極材の共同開発契約を締結しました。これにより、3社は電気自動車（EV）用途等に適した高エネルギー密度でかつ急速充電が可能な次世代リチウムイオン電池の材料の開発に取り組みます。 ◇「Companhia Brasileira de Metalurgia e Minera●●o」の正式表記は添付の関連資料を参照 東芝インフラシステムズは、負極材に急速充電性能、長寿命、安全性に優れるチタン酸リチウムを採用したリチウムイオン電池 SCiB(TM)を2008年から製品化しています。その後も継続的に製品のエネルギー密度を高める開発をしてきましたが、昨年、NTOを負極材に用いた、高容量次世代リチウムイオン電池（次世代 SCiB（TM））の試作に成功しました。（注１）NTO負極はリチウムイオン電池の負極材として一般的に使用される黒鉛と比較して、2倍の素子エネルギー密度（注２）を発揮します。 ニオブ（Nb）は、金属元素の一つで、鉄鋼添加剤として主に高張力鋼、ステンレス鋼などの高級鋼材に用いられ、中でも自動車向け鋼材の軽量化・剛性化には不可欠とされております。 CBMMは、ニオブ市場において世界一位の生産量と販売量を誇り、高い技術力と製品開発プログラムを有しております。一方で、双日は、CBMMの株主の1社であり、また、CBMMの日本市場向けの総代理店として、安定的な原料供給体制の構築や用途開拓を進めてきた知見・ノウハウを持ちます。 CBMMと双日が提供する五酸化ニオブを用いて、東芝インフラシステムズはNTOの電極製作および性能評価を行い、安価で品質の安定した仕様の確立を目指します。同時に材料サプライチェーンを構築し、2020年度の次世代SCiB（TM）の量産化を進めていきます。 今後用途が拡大・多様化するEV用二次電池においては、高エネルギー密度でかつ急速充電が可能な電池が求められております。東芝インフラシステムズ、CBMM、双日は、NTOを用いた負極材の開発を加速し、二次電池事業を拡大していきます。 注１：2017年10月3日付株式会社東芝が発表 注２：体積容量あたり ■東芝インフラシステムズ社の概要 代表者：代表取締役社長 秋葉 慎一郎 設立：2017年7月1日 資本金：100億円 売上高：12,468億円(2017年度連結) ■双日株式会社の概要 代表者：代表取締役社長 藤本 昌義 設立：2003年4月1日 資本金：160,339百万円 売上高：42,091億円 ■CBMM社の概要 代表者：エドゥアルド リベイロ（Eduardo Ribeiro） 設立：1955年 以上 リリース本文中の「関連資料」は、こちらのＵＲＬからご覧ください。 「Companhia Brasileira de Metalurgia e Minera●●o」の正式表記 http://release.nikkei.co.jp/attach_file/0482844_01.jpg |
||||||||
| 2018/6/19 2:52 |
電動車の世界市場、2017年は324万台 2035年には2000万台との民間予測
 マーケット調査会社の富士経済（東京都中央区）は6月14日、各国の環境規制に対応するため注力されているHV（ハイブリッド自動車）、PHV（プラグインハイブリッド自動車）、EV（電気自動車）の世界市場について調査した結果を報告書「2018年版 HEV、EV関連市場徹底分析調査」にまとめたと発表した。 この報告書では、HV、PHV、EVをはじめ、FCV（燃料電池自動車）、48ボルト（V）マイルドHV（電気モーターだけで走行せず、始動や加速するときだけモーターがエンジンをアシストする方式のHVのうち、システム電圧が48ボルトのもの）などの市場動向とそれらの関連部品の市場や技術動向、環境規制動向や各自動車メーカーの車種展開、開発動向を整理分析している。 調査結果の概要は、以下の通り。 HV、PHV、EV全体の世界市場2017年のHV、PHV、EV市場は324万台（前年比124.6％）。 現状は、HVが市場をけん引しているが、今後EVシフトが進むとみられ、HVは緩やかに伸長すると予想される。PHVとEVは2025年以降伸びが加速、拮抗しながら市場をけん引し、2035年にはPHVが1243万台、EVは1125万台になると予測される。 日本市場エリア別では、日本市場は、当面HVが主流になるとみられ、2035年のHVは131万台と予測される。一方、PHV、EVは、自動車メーカーの商品構成の主軸がHVから切り替わるタイミングで何らかの購入補助が開始されると予想される。欧州や中国のような過度な補助金政策でなくとも、集合住宅での充電スタイルの確立など、消費行動を刺激することで需要は増加するとみられる。 また、PHVはシティコミューター（主として都市内の移動や近郊からの通勤に使われる小型乗用車）として普及していくとみられる。日本の自動車市場が縮小するなか、こうした電動自動車の需要は増加しており、2030年以降はPHV、EVの販売比率が高まると予想される。 北米市場北米市場は、ZEV（Zero Emission Vehicle）規制により自動車メーカー各社がPHV、EVの販売に注力するため伸長するとみられる。 ただし、ガソリン安から内燃車への需要は継続するとみられ、2035年にはPHVとEVの販売比率は北米の自動車市場の17.6％にとどまる予想される。 欧州市場欧州市場は、環境規制と補助金によってPHV、EVが伸長し、特に、財政が豊かな先進国の需要が増加すると予想される。ただし、補助金政策の後押しがないために需要が創出できない状況は当面続くため、南欧や東欧諸国は厳しい状況にある。 よって2035年のPHV、EVの販売比率は27.4％。南欧や東欧諸国においては内燃車需要が中心とみられる。 中国市場中国は、電動自動車産業を育成し、自動車メーカーの商品競争力を高めている。当面は外資系自動車メーカーの合弁規制を緩和してEVシフトを展開する構え。 しかし、自動車メーカーの育成と、電力の供給や電力設備、充電設備などを整備し、内陸部まで需要を拡大させるには今後10年以上かかると予想される。 ASEAN・東アジア市場ASEAN・東アジア市場は、富裕層向けの高級EVや、都市交通の手段としてのコンパクトEVの需要が期待できる。しかし、当面は電力供給などのインフラ整備が課題になると予想される。 HVの世界市場2017年のHV市場は、前年比14.3％増の208万台。 日本市場と北米市場は新型車種の販売も進んだが、プリウスの大幅な販売減が影響したため、微増にとどまった。一方、欧州市場と中国市場は環境規制が拍車を掛け急激に需要が増加した。 各国の市場予想日本市場は成熟しており、今後は緩やかな成長が続くとみられる。北米市場は当初のZEVクレジットを取得する役割が終了しているため緩やかな成長が続くとみられる。 欧州市場は、各国が長期的に段階的なEVシフトを進めるなかで、自動車メーカーが48ボルトマイルドHVの拡充を図るならば、HVも同様に拡大が予想される。 中国市場は、日系自動車メーカーが今後も中国の環境規制に対応して販売を強化するとみられることから拡大が予想される。 PHVの世界市場2017年のPHV市場は前年比33.3％増の40万台。 とりわけ、CO2排出量95グラム／キロメートル規制を掲げる欧州が15万台と最も構成比が高く、次いで中国が12万台だった。 欧州市場予想欧州自動車メーカーは2020年代前半から新型プラットフォームで、新しいサブブランドを打ち出し、高級車から普及価格帯のSUVまで新型PHVを大量投入し、CO2排出量規制のペナルティ回避に乗り出す考え。また、日系自動車メーカーなどによる欧州市場への新規参入が多く計画されているため、欧州市場は2025年前後から急激に拡大すると予想される。 中国市場予想中国市場は、政策に左右されるものの、2020年前後に外資系自動車メーカーの中国生産が開始され急拡大し、2030年には世界最大規模になると予想される。 北米市場予想北米市場も2020年代中盤より大型車からプラグイン設定が進み拡大するとみられる。 EVの世界市場2017年のEV市場は前年比58.3％増の76万台。現状は、中国や欧州がEVシフトに注力している状況。 各国の市場予想中国市場は、自動車を販売する全てのメーカーにEVの投入が義務付けられることから、2018年以降急激に拡大するとみられる。また、2020年前後から外資系自動車メーカーの現地生産モデルが出揃うことでさらなる拡大が予想される。拡大が続く中国市場に影響を受ける形で欧州やインドでもEVシフトが進むとみられる。 なお、同調査は、富士経済専門調査員による参入企業、関連企業・団体などへのヒアリング、関連文献調査、社内データベースを併用したもの。調査期間は2018年1月～4月。 |
||||||||
| 2018/6/19 2:41 |
NEC、デンマークの電力会社・エルステッド社の英国法人に20MWの大型蓄電システムを提供
NEC、デンマークの電力会社・エルステッド社の英国法人に20MWの大型蓄電システムを提供 〜再生可能エネルギー発電の拡大に伴う系統安定化に貢献〜 NECとNECのエネルギー関連子会社であるNECエナジーソリューションズ(注1)は、デンマークの電力会社であり洋上風力発電を主力とするエルステッド社の英国法人に20MWの大型蓄電システム(GSS：Grid Storage Solution、注2)を提供します。本蓄電システムは2018年中の運用開始を予定しており、エルステッド社にとり英国が最初の大型蓄電システムの導入国となります。 英国では、風力や太陽光など天候により発電量が大きく変動する再生可能エネルギー発電の普及・拡大に伴い、電力系統の安定化が課題となっています。こうした中、電力の需給バランスを調整し、電力系統における周波数や電圧などの電力品質を維持するために蓄電システムの導入が進んでいます。 エルステッド社は本蓄電システムを導入し、英国最大の送電事業者ナショナル・グリッド社に、周波数障害を未然に防ぐ「周波数応答サービス」(注3)を提供する予定です。 NECは社会ソリューション事業に注力しており、本実績を活かして今後も電力事業者向けに蓄電システムを提供し、安全・安心、効率に優れたエネルギー社会の実現に貢献していきます。 以上 (注1)本社：米国・マサチューセッツ州、CEO：Steve Fludder (注2)大規模蓄電システム(電池部)、出力変換システムおよびこれらをコントロールするソフトウェアより構成されたソリューション。 (注3)系統(グリッド)における周波数が規定から逸脱しないように、蓄電システムを充放電し、制御・応答を行い、安定化するサービス。 ●本件に関するお客様からのお問い合わせ先 NEC ESS事業部 E-Mail：info_bd@ess.jp.nec.com |
||||||||
| 2018/6/19 2:07 |
凸版印刷、環境発電で電子ペーパー表示
■ 開発の背景 インダストリー4.0やIoTが注目される中、製造・物流業界などにおいて、ICT技術を用いた情報の活用と可視化の重要性が高まっています。 「EnOcean」は、光や温度、振動などの微弱なエネルギーを集めて電気エネルギーに変換する「エネルギーハーベスティング技術」を使用した電池レスの無線通信規格です。電源の確保や電池交換といったメンテナンスが不要な特長を活かし、センサーやスイッチなどでの普及が急速に進んでいます。また電子ペーパーは、超低消費電力、紙のような見やすさ、薄型・軽量といった、他のディスプレイにはない特長を持っています。 凸版印刷はこの「EnOcean」と電子ペーパーの特長に着目。約20年間培ってきた電子ペーパーの製造・開発技術により、エネルギーハーベスティング技術を活用して発電した微弱な電力での表示が可能な電子ペーパーの開発に成功しました。これまで不可能とされてきた電池レスのIoT機器への常時表示を実現することにより、IoT機器の利便性向上に貢献できます。 ■ 本製品の技術的な特長 ■ 今回開発した「電池レススイッチ（プロトタイプ）」の仕様
凸版印刷は、本製品の開発ならびに協業先の選定を進め、2019年春に量産を開始する予定です。 また凸版印刷は今後も電子ペーパー製品を活用し、IoTによる工程管理や状態管理など各種センサー情報の可視化を想定した製品・サービスの開発を推進。国内市場はもとよりグローバル市場にも事業を展開していきます。 ＊ 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。 以 上 |
||||||||
| 2018/6/19 1:31 |
東京の離島に蓄電池導入、太陽光発電の活用に生かす
電源装置の開発・製造のYAMABISHI（東京都太田区）は2018年6月、長周期変動抑制機能を実装した太陽光発電と連係するリチウムイオン蓄電システムを開発し、千代田システムテクノロジーズ（横浜市）と共同で、東京都利島村（としまむら）に導入したと発表した。  導入した蓄電システム 出典：YAMABISHI再生可能エネルギーは日射量や風速などの自然条件により出力が激しく変動するため、電力系統の品質に影響を与えることが懸念され普及の妨げになるケースも増えている。離島など島しょ部は本土に比べ送電網が細いことから一層系統への影響が大きいケースが多く、容易に再生可能エネルギーを導入できない状況が続いている。 この課題のソリューションとして、YAMABISHIは同システムを開発した。システムは独自開発の長周期の変動抑制機能（固定放電モード）により、太陽光発電の急変や構内で消費しきれない余剰分は大容量の蓄電池で吸収しつつ、系統に負担をかけない安定したレートで夜間まで構内負荷に放電を行う。また余剰発電を蓄電池で吸収しきれなければ逆潮流を防ぐため構内負荷と同等まで発電抑制を行い、防災用に一定の蓄電池残量を確保して運用するなど、キメ細かい制御も行う。 同システムの特徴を具体的にみると、DCリンク方式により再生可能エネルギーの出力変動による影響を抑え、高いトータル効率を実現する。さらに、再生可能エネルギーの変動対策として「長周期変動抑制機能」と「短周期変動抑制機能」を装備した。 リチウムイオン蓄電池は、東芝製の「SCiB」を採用。UPS（無停電電源装置）グレードの自立運転機能により、停電時には10ミリ秒以内に、自立運転への移行・蓄電池への充電を最優先とする防災モードへワンタッチで移行可能だ。グラフィカルな「WEBみえる化システム」を標準搭載しており、電力需給状態を把握しやすくした。導入後5年間無償の遠隔監視サービスも行う。 出力は10kW（キロワット、連系）/10kVA（キロボルトアンペア自立）、容量は蓄電池が48.3kWh（キロワット時）、太陽光パネルが12.2kW。同社は、今後、再生可能エネルギーによる自家消費システムとして島内電力系統への悪影響が無いことの実証、および防災時に再生可能エネルギーを非常用電源として活用などを提案している。 関連記事 |
||||||||
| 2018/6/19 1:22 |
凸版印刷、環境発電で電子ペーパー表示
［凸版印刷株式会社］ エネルギーハーベスティング技術で駆動する電子ペーパーを開発、無線通信規格「EnOcean」に対応した電池レスのIoT機器に「表示」を実現 凸版印刷株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：金子眞吾、以下 凸版印刷）は、環境発電（エネルギーハーベスティング）技術で駆動する電子ペーパー（以下 本製品）を開発、無線通信規格「EnOcean（エンオーシャン）」に対応した電池レスのIoT機器に「表示」を実現することに成功しました。IoT機器メーカーなどとの協業を視野に、2018年9月より本製品のサンプル出荷を開始します。
■ 開発の背景 ■ 本製品の技術的な特長 ■ 今回開発した「電池レススイッチ（プロトタイプ）」の仕様
■ 今後の目標 ＊ 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。 以 上 企業プレスリリース詳細へ （2018/06/19-11:01） |
||||||||
| 2018/6/18 23:17 |
前日に動いた銘柄 part1：ラクスル、オリンピックG、オハラなど
銘柄名<�コード>18日終値⇒前日比 フライトホールディングス<3753> 1383 +136 ヤマタネ<9305> 2292 +89 ラクスル<4384> 2851 +349 土木管理<6171> 603 +25 オリンピックG<8289> 721 +100 オハラ<5218> 3150 +431 日本鋳鉄管<5612> 175 +15 ジェイリース<7187> 749 +53 レノバ<9519> 1493 +82 ブレインパッド<3655> 3620 +160 マクロミル<3978> 2577 +77 住友大阪セメント<5232> 547 +17 田淵電機<6624> 263 -21 三井ハイテック<6966> 1313 -103 アイスタイル<3660> 1185 -37 三井金属鉱業<5706> 4810 -340 東洋水産<2875> 3825 -240 ビジョン<9416> 3625 -210 ヒロセ電機<6806> 13700 -880 三井E＆S<7003> 1418 -61 THK<6481> 3330 -170 昭和電工<4004> 4760 -200 ダイヘン<6622> 688 -40 東海カーボン<5301> 2041 -80 トプコン<7732> 1885 -90 |
||||||||
| 2018/6/18 21:03 |
太陽光発電で停電解消期待 パキスタンは「巨大フロンティア市場」
パキスタン最大の都市カラチから東へ約１５０キロメートルの場所にあるスジャワルの小さな喫茶店で、イマーム・ディノさんはもうかるアイデアを思い付いた。停電が長時間続く街で同氏は今、インド映画を一日中流す２４インチのテレビと携帯電話の充電サービスで客を引き付けている。 テレビや充電ソケットの電力は、ディノさんが月額２５００ルピー（約２３００円）で借りた太陽電池パネルで賄っている。これは健全な投資だ。映画のおかげで彼は約３０００ルピー余分に稼いでいる。以前、ガソリン発電機を使っていたときはもっと経費がかかっていた。電気がない道の向かいの競合店はガラガラだ。 地方に住むディノさんのようなパキスタン人は信頼できないことで悪名高い同国の電力供給に対処するため、再生可能エネルギーに目を向け始めている。電力不足により経済成長率は毎年推定２％抑えられ、夏になって需要が増えるたびに送電線網の不備が暴かれる。２０１３年以降、発電量は３５％増加し３万１０００メガワットに達したにもかかわらずだ。 政権を運営するパキスタン・ムスリム連盟ナワーズ派は５月の任期満了までに停電を解消させると公約しており、７月に予定される総選挙に向けて、インフラや発電所の整備推進が選挙での優位につながると期待する。だが、国の３分の１はまだ送電線網が敷かれておらず、エコノミストらは悲観的だ。スタンダード・チャータード銀行のビラル・カーン氏（ドバイ在勤）は「選挙までに停電が完全に解消することはないだろう」と述べた。同国金融の中心地であるカラチでさえ、３月以降、停電が増えている。 ディノさんが思い付いたように、送電線網を利用しない太陽光発電は解決策となる可能性がある。太陽電池パネルの価格は過去５年で急落し、同国の最も貧しい地域に普及。１３年以降、５０～２００ワットの太陽光発電システムが約１万件設置された。電球６個と送風機２台に電力を供給するにはこれで十分だ。 国連とブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンスが３月に発表した報告書によると、小型太陽光発電システムは１７年、パキスタンに５億４０００万ドルの投資を呼び込んだ。１６年と１５年はそれぞれ１億ドルに満たなかった。太陽・風力エネルギーは３月現在、同国発電量の約３％に当たる約３００メガワットの電力を供給している。 電力会社エコエネルギーの共同創業者、ジェレミー・ヒッグス氏は「パキスタンはまだ開拓されていない巨大フロンティア市場の一つだ」と述べた。（ブルームバーグ Ｆａｓｅｅｈ Ｍａｎｇｉ、Ｃｈｒｉｓ Ｋａｙ） |
||||||||
| 2018/6/18 20:18 |
【買い】中村超硬(6166)に注目します。材料から、底値圏を脱出なるか？
先週末から日本経済新聞で「医薬関連事業に進出する」と報じられ、大底圏から反発中。（https://kabutan.jp/news/marketnews/?b=n201806180211）
業績の期待があまりにも大きかったことにより、失望感から下落。 ３日で約半値近くまで下落したのはさすがにやりすぎにも思われ、底練り状態から週末からリバウンド入り。自力反発の場面であると見ております。 更に、ソフトバンクがインドへの太陽光事業に６～１０兆円の投資を提案したとの発表から思惑で買われており、チャートは５日足を超えて買い転換。 出来高を伴ってリバウンド局面に入っており、さらに、3000円回復から、4560円の窓埋めまでは出来高の少ない真空地帯となっていることから、重さは少なく、上がりやすいポイントと言える。 業績も、バイオ関連への出資を行い、さらに売上も拡大中。 ＜直近の材料＞ ＜先週末の材料＞ 記事によると、産業技術総合研究所と共同で、創薬のスピードアップにつながる化学合成の効率化システムを開発しており、近く製薬会社などから合成や研究の受託を始めるという。 同事業で４年後に１０億円の売り上げを目指すほか、８年後には薬の原料を製造するシステムの販売なども含め、同５０億円を目標にしているという。 また、同社は今年４月、特殊ペプチド原薬の製造受託会社であるペプチスター（大阪府摂津市）に出資しており、複数のアミノ酸で構成される「ペプチド」を利用した創薬事業にも参入している。 |
||||||||
| 2018/6/18 15:03 |
トヨタ自動車、セブンイレブンと共同で「水素」の利活用拡大を強力推進へ - 芸能社会 - サンスポ
 トヨタ自動車、セブンイレブンと共同で「水素」の利活用拡大を強力推進へ【拡大】 航続距離や燃料補給（３分程度）の面でガソリン車並みの使い勝手を実現した燃料電池車「ＦＣＶ」を電動車の柱の１つとするトヨタ自動車。２０１４年１２月にセダンタイプのＦＣＶ「ＭＩＲＡＩ」を日本で７２３．６万円で発売しました。 ２０１５年秋からは米国・欧州でも発売し、年間生産台数を２０１５年に約７００台、２０１６年に約２，０００台、２０１７年以降は約３，０００台と、年々増加させています。 現在では日米欧の計１１ケ国で「ＭＩＲＡＩ」を販売しており、今秋からはカナダでも法人向けの販売を始めるそうで、２０２０年以降には１桁増となる３万台／年規模の世界販売を目指しているそうです。 将来のＦＣＶ普及に向け、２０２０年代に本格的な普及期に入る必要が有ると考えているそうで、今年５月には２０２０年頃の稼働を目標に、愛知県豊田市の本社工場内にＦＣＶの基幹ユニット「スタック（燃料電池）」を生産する建屋の新設を決定、増産体制に備える計画。 さらに同社は６月６日、セブン‐イレブン・ジャパンとＣＯ２大幅排出削減を目指した次世代型コンビニ店舗の共同プロジェクトを２０１９年秋より開始すると発表しました。本プロジェクトは、セブン‐イレブンの店舗と物流にトヨタが培ってきた技術やシステムを活用してＣＯ２排出削減を目指すもので、商品の配送用に小型ＦＣ（燃料電池）トラックを導入。 店舗にＦＣ発電機を導入し、水素で発電した電力を店舗で使用するなど、水素由来の電力をエネルギーマネジメントシステムで統合的に管理することでＣＯ２の排出削減を進めるそうです。 「ＭＩＲＡＩ」の技術を活用した小型ＦＣトラックは、１回の水素補給で約２００ｋｍ走行できるほか、 冷蔵・冷凍設備の給電にも利用可能。 現在２万店以上の店舗が存在するセブン‐イレブンでは、約６，０００台の配送トラックが２４時間に渡って商品を運び続けていることから、トヨタは今後、配送用ＦＣトラックが消費する水素に着目。 産業車両への水素利用が進めば、水素燃料の安定需要が確保され、水素ステーションの整備が進み、ＦＣＶの普及にも弾みが付くとみているようです。 日産・ルノーが独ダイムラーや米フォードと共同開発するＦＣＶの商用化を凍結する方針を固めるなど、相反する動きも有るようですが、ＥＶに比べ、クイックチャージが可能なＦＣＶは電動車としての利便性が高いことから、トヨタとセブン‐イレブン・ジャパンによる今後の取組みが大いに注目されます。 （Ａｖａｎｔｉ Ｙａｓｕｎｏｒｉ・画像：ＴＯＹＯＴＡ） 【関連記事】 トヨタのFCV「MIRAI」の受注増加で納期は2019年以降！ https://clicccar.com/2015/12/20/344442/ トヨタの燃料電池車「MIRAI」が米国で2,000台受注! https://clicccar.com/2015/10/15/333052/ 「MIRAI」WRC完走！ 大ジャンプで水素FCV技術と耐久性を実証!! https://clicccar.com/2015/08/31/324145/ トヨタ「MIRAI」の輸出車が英国・ベルギーに到着! https://clicccar.com/2015/08/15/321842/ FCV「MIRAI」の価格を2022年までにクラウンHV並みへ https://clicccar.com/2015/04/29/304841/ |
||||||||
| 2018/6/18 14:52 |
開かれた研究開発でＥＶ時代の先導を
電気自動車（ＥＶ）をめぐって、日本車メーカーの提携戦略が活発化している。電池関連などの技術や人材といった自社に足りない経営資源を外部のパートナーと連携することで補う狙いだ。 日本車が電動技術で世界をリードできるか否かは、日本経済全体の浮沈にも直結する事項だ。各社の努力に期待したい。 最近の動きで注目されるのは、これまで「技術の自前主義」にこだわり、他社との連携に消極的だったホンダの変身だ。 今月初めに北米市場向けＥＶに搭載する電池を米ゼネラル・モーターズと共同開発すると発表した。中国の新興電池メーカーで、昨年車載用リチウムイオン電池の出荷量で世界首位に躍り出たＣＡＴＬ社とも連携を強化する。 他方で「日本連合」というべき国内勢の大同団結的な動きの中核をなすのがトヨタ自動車だ。 昨秋にマツダ、デンソーの両社と共同出資で技術開発会社をつくった。そこにスズキやＳＵＢＡＲＵの技術者も加わり、エンジン車の延長線上ではない、ＥＶに最適化した車両の開発に取り組む。 電池については、パナソニックや政府系機関と共同開発を進める。トヨタの寺師茂樹副社長は「（一連の提携で）電動化へのアクセルを踏み込む」と述べた。 日本勢としていち早くＥＶ「リーフ」を商品化した日産自動車は、提携関係にある仏ルノーや三菱自動車と協力を進める。 提携が相次ぐ背景には２つの危機感がある。１つはエンジン車やハイブリッド車の開発では世界を先導した日本メーカーだが、ＥＶについては出遅れ感があることだ。古い技術の覇者が新技術の台頭で存在感を失う。そんな事態を避けるために、ライバルとも手を結ぼうという機運が高まった。 もう１つはＥＶへの社会的な関心の高まりにもかかわらず、ＥＶの採算がいまだによくないことだ。電池のコストダウンが思うように進まず、各社は電動車両の比重が高まるほど収益が悪化する悩みを抱えている。巨額の開発投資を複数社で分担することで、負担を軽減する狙いがある。 外部と柔軟に連携しながら、新しいモノを生み出す「オープン・イノベーション」が今ほど重要なときはない。国家戦略としてＥＶ化に旗をふる中国の電池メーカーなどとどう付き合うかも、戦略的な判断を迫られる課題である。 |
||||||||
| 2018/6/18 11:30 |
三菱 アウトランダーPHEV、システムをほぼ一新 9月に欧州発売へ
三菱自動車は6月15日、『アウトランダーPHEV』の2019年モデルを9月から、欧州市場に投入すると発表した。
2019年モデルでは、駆動用バッテリーとエンジンを新設計する大幅改良を実施。モーターやジェネレーターの出力を向上させるなど、プラグインハイブリッドEVシステムの主要構成部品のうち、ほぼ一新といえる約9割のコンポーネントを改良している。 エンジン排気量は、2.0リットルから2.4リットルに、400cc拡大。このガソリンエンジンは、カムプロフィールの変更とバルブタイミング制御により、アトキンソンサイクル化を図り、低回転域で効率性の高い発電を可能にした。 また、エンジン発電制御を全域で見直し、エンジン音を大幅に低減させることで、発電によるエンジン始動時の違和感を低減。三菱自動車によると、モーター駆動が生み出す気持ちよい走りが、いっそう楽しめるチューニングを施しているという。 さらに、駆動用バッテリーの蓄電容量は、約15％向上させ13.8kWhに。最大出力も約10％引き上げた。ジェネレーターやリアのモーターの出力も約10％向上させることにより、力強い走りを追求している。 |
||||||||
| 2018/6/18 7:00 |
【材料】＜動意株・１８日＞（大引け）＝オリンピック、メディカルネット、システムズ・デザインなど
 オリンピック ＜日足＞ 「株探」多機能チャートよりメディカルネット<3645>＝３日ぶり急反発し、初来高値を大幅更新。運営するインプラントや矯正などの歯科検索サイトが好調で広告収入が増勢で１８年５月期営業利益１億２５００万円（前期比１．６％増）は大きく上振れする可能性が指摘される。美容整形やエステティック関連分野への展開にも期待が大きい。トランプ米政権が打ち出す保護主義色の強い通商政策への懸念から主力輸出セクターが手掛けにくいなか、内需の中小型株人気に乗る銘柄として短期資金を誘導している。 システムズ・デザイン<3766>＝大幅反発。きょうはリスク回避ムードが強く、東証１部、２部、ジャスダック、マザーズ市場すべて全体指数は下値を探る展開にあるが、そのなか、同社株には継続的に資金が流入している。同社は人工知能（ＡＩ）分野に積極展開、ソフトバンクグループ<9984>と販売パートナー契約を締結してＡＩ活用の知識検索サービス「Ｋｌｅｉｏ（クレイオ）ナレッジサーチ」の提供を開始するなど布石を着々と進めている。利益の伸びも顕著で１８年３月期の５５％営業増益に続き、１９年３月期も４７％増の３億１８００万円を見込んでいる。 オハラ<5218>＝大幅続伸。ＮＥＤＯ（新エネルギー・産業技術総合開発機構）が１５日、全固体リチウムイオン電池を早期実用化するための研究開発プロジェクトの第２期をスタートさせたと発表。同プロジェクトには、自動車・蓄電池・材料メーカー２３社と大学・公的研究機関１５法人が連携・協調する「オールジャパン」で取り組むとしていることから、全固体電池関連の一角として物色人気が高まっているようだ。同社は、１９９５年に酸化物系の無機固体電解質であるリチウムイオン伝導性ガラスセラミックス「ＬＩＣＧＣ」を開発したが、同製品は酸化物系固体電解質のなかでも高いイオン伝導度を持ち、大気中および水や有機溶剤中で安定かつ不燃性を有する安全性の高い材料であることから、全固体電池の固体電解質としての利用が期待されている。 キョウデン<6881>＝急伸し連日の年初来高値更新。４９０円近辺で収れんする１３週・２６週移動平均線との上方カイ離は２４％前後まで広がっているが、なお上値指向が強い。プリント基板で競争力が高く、電子機器の受託製造を一貫体制で対応できる強みを持っている。１９年３月期営業利益は前期比３２％増の４０億円を見込むなど業績急成長トレンドにある。 地盤ネットホールディングス<6072>＝大幅高で続伸。市場では「大阪北部での地震で被害状況が懸念されている。ここ最近は、関東地方でも地震が相次いでおり、地盤解析を手掛ける同社株へ短期資金が流入している」（準大手証券ストラテジスト）という。ただ、「ゼネコン株などは買われておらず、建設株全般に物色の矛先が広がる感じではない」（同）としている。 ※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。 出所：みんなの株式（minkabu PRESS） |
||||||||
| 2018/6/18 7:00 |
ソフトバンクの「インド太陽光発電事業」投資報道を好感 「太陽光発電」関連銘柄が活況
6月11～15日の東京株式市場は一進一退の展開となった。この週は日経平均株価で2万3000円付近に上昇する場面も見られたが、同水準では利益確定の売りが圧力となり反落した。とはいえ大きく崩れる地合いでもなさそうで、15日終値は前週末比157円25銭高の2万2851円75銭で取引を終了した。しばらくは2万2000円台後半で一進一退となりそうな雲行きだ。 5銘柄が「25日移動平均かい離率」で+30％超えるそれでは、今回は東証マザーズ市場の「25日移動平均からの高かい離率」ランキングをみていこう。 (1)アドベンチャー <6030> 2万6800円 +44.11% 上記ランキングを業種別でみると、サービス業が4銘柄と最多だった。次いで情報・通信業が3銘柄、他は機械、建設、卸売業が各1銘柄となっている。 エヌピーシー、「太陽光発電」関連で急伸今回は上記ランキングからエヌピーシー、アドベンチャー、エムビーエスの3銘柄を取り上げたい。 エヌピーシーは東京都台東区に本社を置く、太陽電池の後工程向け装置の大手。 先週15日、NHKが「ソフトバンクグループがインドでの太陽光発電事業に巨額の投資をする方針を固めた」「インド政府に対して6～10兆円規模の投資を提案し、最終的な調整を進めている」と報じた。この報道を手掛かりに株式市場でも「太陽光発電」関連銘柄が軒並み買われる展開となった。太陽電池の後工程向け装置を扱うエヌピーシー株にも連想買いが入ってストップ高を記録、「25日移動平均かい離率」は+38.89%に達し、今回のランキングで2位となった。 なお、同日の株式市場では ソフトバンクグループ <9984> のほか、那須電機鉄工 <5922> や田淵電機 <6624> 、コンテック <6639> 、山洋電気 <6516> 、ステラ ケミファ <4109> も「太陽光発電」関連銘柄として人気化している。 アドベンチャー、株式分割・TET買収等を好感アドベンチャーは航空券の予約サイト「スカイチケット」を運営する企業。東京都渋谷区に本社を置く。 6月5日、アドベンチャーは香港エクスプレスの航空券予約システムと航空券におけるAPIでの情報連携および代理店契約を締結したことを明らかにした。また、先週13日には1株を3株とする株式分割に加え、大阪の旅行業者代理業TETの完全子会社化も発表している。TETは日本航空の認可代理店として国内線の仕入れに強みがあり、株式市場では今回の子会社化で「スカイチケット」の事業拡大への期待が高まったようだ。ちなみに、TETの買収額は2億8000万円である。 上記を手掛かりにアドベンチャー株の「25日移動平均かい離率」は+44.11%に達し、今回のランキングでTOPとなった。 エムビーエス、テレビでの製品紹介を受け人気化エムビーエスは研磨と特殊コーティング剤による外装・内装リフォームを扱う建設会社。 6月7日、民放の経済ニュース番組でエムビーエスのガラス繊維を使った製品が取り上げられたことが株式市場で買い手掛かりとなり、一時ストップ高を記録する急伸となった。その後、利益確定の売りに押される場面も見られたが、下値での買い意欲も強く高値波乱が続いている。（ZUU online 編集部） |
||||||||
| 2018/6/18 6:48 |
世界最大のフィルム型ペロブスカイト太陽電池、東芝とNEDOが開発
 世界最大面積のフィルム型ペロブスカイト太陽電池 （出所：NEDO、東芝） [画像のクリックで拡大表示]  今回開発した大面積向け塗布プロセス （出所：NEDO、東芝） [画像のクリックで拡大表示]  メニスカス塗布技術によるフィルム型ペロブスカイト太陽電池モジュール製造のイメージ （出所：NEDO、東芝） [画像のクリックで拡大表示] 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）と東芝は6月18日、モジュール面積703cm2でエネルギー変換効率11.7％を実現したフィルム型ペロブスカイト太陽電池モジュールを開発したと発表した。新たなプロセスの開発などにより、従来困難だったセル（発電素子）の大面積化と高効率化を両立した。フィルム型ペロブスカイト太陽電池のモジュール面積としては世界最大という。 フィルム型ペロブスカイト太陽電池は、フレキシブルかつ軽量なため、耐荷重性の低い建築物への設置やZEB/ZEHの普及につながる壁への設置など、多様な設置形態に対応できる。また、安価な材料で塗布・印刷によって形成できるため低コストで製造できる。 その一方で、小面積セル（0.09cm2）ではエネルギー変換効率22.7％と結晶シリコン太陽電池セルに迫る高効率が実証されているが、より大きなセル面積では均一な膜形成が難しく特性が大きく低下する傾向にある。また、フィルム上への成膜も難しく15cm×15cmを超えるサイズのモジュールは実現されていなかった。 今回、東芝が持つメニスカス塗布技術（表面張力を利用した塗布技術）を使い、インク組成を工夫して基板上でのヨウ化鉛（PbI2）とヨウ化メチルアンモニウム（CH3NH3I）（MAI）の反応を制御することで、大面積への塗布を可能にした。また、塗布する際のプロセス制御とペロブスカイト結晶成長条件を適正化することで、大面積での面内膜厚均一性、結晶膜質の均質性を高めることに成功した。 今後、実用化サイズと想定される900cm2に向けてさらなる大面積化とともに、ペロブスカイト層の材料改良などで結晶シリコン太陽電池並みの高効率化を進める。最終的には、2030年に発電コスト7円/kWhの実現を目指す。なお、パシフィコ横浜で6月20日から開催される「第13回再生可能エネルギー世界展示会」に試作品を出展する。 |
||||||||
| 2018/6/18 4:22 |
「全固体電池」への注目度上昇、ＮＥＤＯがオールジャパンで基盤技術開発へ＜注目テーマ＞
2018/06/18 12:20  ★人気テーマ・ベスト１０１ カジノ関連 ２ 全固体電池 ３ 人工知能 ４ サイバーセキュリティ ５ ブロックチェーン ６ ５Ｇ ７ 仮想通貨 ８ 情報セキュリティ ９ フィンテック １０ ＴＯＰＩＸコア３０ みんなの株式と株探が集計する「人気テーマランキング」で、「全固体電池」が第２位に上昇している。 新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）は１５日、高エネルギー密度化と安全性の両立が可能な蓄電池として注目されている全固体リチウムイオン電池の基盤技術開発に向けた研究開発プロジェクトをオールジャパン体制でスタートさせることを発表した。全固体電池は液体を使わないため安全性が高く、容量も大きく充電時間の短縮が可能なため、電気自動車（ＥＶ）向けなどの需要が期待されている。同プロジェクトにはトヨタ自動車<7203.T>や日産自動車<7201.T>、パナソニック<6752.T>など２３社と大学・公的研究機関が参加している。全固体電池の関連銘柄には、日立化成<4217.T>や積水化学工業<4204.T>、オハラ<5218.T>、日本特殊陶業<5334.T>、ＦＤＫ<6955.T>、日立造船<7004.T>などが挙げられている。 出所：minkabuPRESS 配信元：
 |
||||||||
| 2018/6/18 4:22 |
中国が太陽光発電の政策を変更、世界市場で供給過剰懸念が再燃
エネルギー関連の市場調査などを手掛ける台湾EnergyTrendは6月14日、太陽光パネルのグローバル需要が2018年に初めてマイナス成長となり100GWを下回るとの見通しを発表した（関連記事1）。 同見通しは、中国政府機関の国家発展改革委員会（NDRC）、財務省、国家エネルギー局（NEA）が5月31日に発表した太陽光発電に関連する政策の変更による影響を考慮したもの。 中国国内の太陽光発電の需要は、29～35GWまで縮小するとしている。太陽光発電のサプライチェーンでは下押し圧力がかかり、供給過剰の懸念から価格の下落が既に始まっているという（図）。  図●当面下落が続くとみられる太陽光パネルの価格トレンド （出所：EnergyTrend） [画像のクリックで拡大表示] 中国政府による今回の政策変更には、まず太陽光発電の2018年の導入割当量に対する買取価格の引き下げが含まれる。ただし、同政府の「太陽光貧困撲滅プロジェクト」（PAPV）に対しては、買取価格を維持する。 導入量に関しては、分散電源システムを約10GWとする一方、地上設置型のメガソーラー（大規模太陽光発電所）などは割り当てを一時中断する。その結果、中国国内の需要は2017年比40％減となる31.6GWまで急落するとEnergyTrendは推測する。 中国が太陽光発電で世界最大の市場であることは変わらないが、今回の政策変更によって2018年のグローバル需要にも影響が及ぶと見込む。 同社は、2018年の太陽光発電のグローバル需要は2017年比5～8％減の92～95GWとなり、他の新興市場の成長が見込める2019年まで100GWを超える水準には回復しないと推測している。 中国の政策変更による太陽光パネルの需要の減少は、価格の下落だけでなくメーカーによる国外市場への展開を活発化させると同社は見ている。その結果、太陽光パネルの価格下落が中国国内だけでなく、グローバル市場にも飛び火することになるという。 米国ではトランプ政権が、輸入される太陽電池や太陽光パネルに対する追加関税を通商法201条に基づいて導入している（関連記事2）。 しかし、中国の今回の政策変更によって生じる供給過剰から、2019年の時点で関税を25％上乗せしても輸入品の方が米国内で製造される太陽光パネルより安くなるため、米国内の製造業を保護するためのセーフガード（緊急輸入制限）の効力が弱まるだろうと指摘している。
初めて100GW超に、2017年の太陽光のグローバル需要 エネルギー関連の市場調査などを手掛ける台湾EnergyTrendは9月14日、太陽光パネルの2017年のグローバル需要が100.4GWに達するとの見通しを発表した。 2017/09/15
米トランプ政権、輸入太陽電池への追加関税を承認、初年30％ 米トランプ政権のロバート・ライトハイザー通商代表（USTR）は1月22日、米国の製造業を保護するためのセーフガード（緊急輸入制限）をトランプ大統領が承認したと発表した。 2018/01/23 |
||||||||
| 2018/6/18 4:22 |
【特集】「全固体電池」への注目度上昇、NEDOがオールジャパンで基盤技術開発へ＜注目テーマ＞
 ＴＯＰＩＸ ＜日足＞ 「株探」多機能チャートより１ カジノ関連 ２ 全固体電池 ３ 人工知能 ４ サイバーセキュリティ ５ ブロックチェーン ６ ５Ｇ ７ 仮想通貨 ８ 情報セキュリティ ９ フィンテック １０ ＴＯＰＩＸコア３０ みんなの株式と株探が集計する「人気テーマランキング」で、「全固体電池」が第２位に上昇している。 新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）は１５日、高エネルギー密度化と安全性の両立が可能な蓄電池として注目されている全固体リチウムイオン電池の基盤技術開発に向けた研究開発プロジェクトをオールジャパン体制でスタートさせることを発表した。全固体電池は液体を使わないため安全性が高く、容量も大きく充電時間の短縮が可能なため、電気自動車（ＥＶ）向けなどの需要が期待されている。同プロジェクトにはトヨタ自動車<7203>や日産自動車<7201>、パナソニック<6752>など２３社と大学・公的研究機関が参加している。全固体電池の関連銘柄には、日立化成<4217>や積水化学工業<4204>、オハラ<5218>、日本特殊陶業<5334>、ＦＤＫ<6955>、日立造船<7004>などが挙げられている。 出所：みんなの株式（minkabu PRESS） |
||||||||
| 2018/6/18 4:00 |
NEDO、全固体リチウムイオン電池の研究開発プロジェクト第2期を始動
新エネルギー・産業技術総合開発機構(以下、NEDO)は、高エネルギー密度化と安全性の両立が可能な蓄電池として注目されている全固体リチウムイオン電池を早期実用化するための研究開発プロジェクトの第2期をスタートさせたと発表した。期間は2018～2022年度となっている。 同プロジェクトは、自動車・蓄電池・材料メーカー23社および大学・公的研究機関15法人が連携・協調し、全固体リチウムイオン電池(LIB)のボトルネック課題を解決する要素技術を確立しつつ、プロトタイプセルを用いて新材料の特性や量産プロセス・電気自動車(EV)搭載への適合性を評価する技術を開発するもの。無機の固体電解質を使用する全固体LIBは、エネルギー密度を高めても安全性・耐久性を確保でき、EV充電時間が10分以下となるような超急速充電の実現可能性もある。一方で、期待どおりの性能を発現させるための課題が多く、セルの構造、材料構成、製造プロセスなどの基本コンセプトも固まっていない状況だという。 そこで、NEDO事業「先進・革新蓄電池材料評価技術開発」の第1期(2013～2017年度)では、全固体LIBの標準電池モデルと同モデルを用いた材料評価技術を開発し、企業や大学などが全固体LIB用に開発した固体電解質や電極活物質などを受け入れて評価を行い、その評価結果をサンプル提供者にフィードバックする取り組みが行われた。今回スタートした第2期の事業では、大型化・高容量化した標準電池モデルと同モデルを用いた材料評価技術を開発し、EVへの搭載可否や量産プロセスへの適合性も含めて評価可能な技術として高度化する。 具体的には、固体電解質の量産・低コスト化合成、電極活物質への電解質コーティング、電解質層・電極層のシート成形といった全固体LIBの大型化・量産化のボトルネックとなっている要素技術が開発される。また、セルとしての性能・耐久性・安全性を評価することで、新材料・部品の得失、技術的課題およびセル量産プロセスへの適合性などを把握するための標準電池モデルとその作製仕様書および性能評価手順書が策定される。さらに、全固体LIBのセルおよびバッテリーパックの不安全化・劣化・熱的挙動を計算機シミュレーションによって予測する技術の開発、日本主導による国際規格化を念頭に置いた耐久性・安全性の試験評価法の開発などに取り組むという。そのほか、研究開発と並行して、電動車両が大量普及する将来の社会システムのシナリオ・デザインの検討も行われるということだ。 |
