古河池 ＜日足＞ 「株探」多機能チャートより
■古河電池
6937> 1,589円 (+293円、+22.6％) 一時ストップ高
東証1部の上昇率トップ。古河電池 <6937> が3連騰。自動車用を主力とする2次電池メーカーだが、親会社の古河電気工業 <5801> と共同開発した「バイポーラ蓄電池」に市場の関心が高まっている。同製品は表と裏にそれぞれ正極と負極がある電極基板を積層したもので、現行のリチウムイオン電池と比較して消費電力当たりの単価が半分以下に抑えられ、稼働時の温度管理コストも削減できることで、導入・運用のトータルコストも半分以下に低減することができる優れもの。来年度中にサンプル出荷を始める見通しにあり、再生可能エネルギー関連の有力株として頭角を現してきた。
■正興電 <6653> 2,147円 (+375円、+21.2％) 一時ストップ高
東証1部の上昇率2位。正興電機製作所 <6653> が続急騰、未踏の2000円大台乗せを果たした。IoT技術を駆使したソリューションを展開し、電力の供給をサポートする監視制御システムなどに実績が高く、バイデン次期米大統領も政策骨子に掲げている再生可能エネルギーでは、その普及を担う先進のパワーエレクトロニクス技術を強みとしていることでマーケットの注目が高まっている。住宅用蓄電システムでは従来の特定負荷型ではなく、全負荷型のエネパック・ハイブリッドで実績が高い。20年12月期営業利益は前期比43％増の13億円を計画するが、21年12月期についても大幅な利益成長が期待されている。
■ＤＩシステム <4421> 2,332円 (+391円、+20.1％) 一時ストップ高
ディ・アイ・システム <4421> [ＪＱ]が4連騰、一時ストップ高。前週末20日の取引終了後、12月31日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表したことが好感された。投資単位当たりの金額を引き下げることでより投資しやすい環境を整え、株式の流動性の向上と投資家層の拡大を図ることが目的という。効力発生日は21年1月1日。
■ＧＭＯペパボ <3633> 6,210円 (+1,000円、+19.2％) ストップ高
ＧＭＯペパボ <3633> [東証２]がストップ高。ＧＭＯグループで個人向け主体のサーバー貸し出しやネット店舗支援サービスを展開、業績は高成長路線を走っている。前週末20日取引終了後、業績予想と配当予想の修正を発表、最終利益を従来見通しの5億4200万円から7億5500万円（前期比39％増）に大幅増額したほか、配当は52円50銭から72円50銭に大幅上乗せした。更に12月11日付で東証2部から東証1部へ市場変更されることも発表した。これに伴い、ＴＯＰＩＸ連動ファンドなどの組み入れニーズも見込まれる状況となり、好業績に対する評価と合わせて投資資金を呼び込む格好となった。
■小田原エンジ <6149> 3,290円 (+502円、+18.0％) ストップ高
小田原エンジニアリング <6149> [ＪＱ]がストップ高。モーター用自動巻線機の大手メーカーで海外向けに注力。自動車向けではハイブリッドカーや電気自動車（EV）の駆動・発電機用モーター分野で強みを持つ。市場では「24日は全面高に買われるなかも電気自動車（EV）や2次電池などその周辺株への物色意欲が目立っている。同関連として浮動株比率が低く、信用買い残なども枯れ切った状態にある同社株は値が軽く、短期値幅取りを狙った投資資金の攻勢が加速している」（ネット証券アナリスト）という。株価は10月28日を境に人気化し、1ヵ月弱で6割近い上昇パフォーマンスを演じている。
■ＦＤＫ <6955> 1,361円 (+198円、+17.0％)
ＦＤＫ <6955> [東証２]が続急騰。前週末に高値圏もみ合いを上放れ年初来高値を更新したが、24日は更に上げ足を加速し、2018年10月以来約2年1ヵ月ぶりの高値圏に浮上している。全固体電池をはじめとする次世代電池の開発に力を入れているほか、究極の蓄電池と呼ばれる空気電池の開発にも取り組む。直近では積層可能な10Ah水素／空気二次電池を開発したことを発表し、同製品を用いた蓄電池システム開発を進めており、22年度の量産化を目指している。業績面でも評価され、21年3月期営業利益は従来計画の10億円から13億円（同54.5％増）へと大幅増額修正している。
■ケネディクス <4321> 755円 (+100円、+15.3％) ストップ高
東証1部の上昇率6位。ケネディクス <4321> がストップ高。前週末20日の取引終了後、三井住友ファイナンス＆リース（東京都千代田区、以下ＳＭＦＬ）が同社株の非公開化を目指し、ＳＭＦＬみらいパートナーズインベストメント2号を通じてTOBを実施すると発表しており、TOB価格750円を意識した展開となっている。ケネディクス株を非公開化することで、ＳＭＦＬグループと一体となることによる信用力や財務基盤の補完が期待できるほか、グループの中核事業の一つと位置付ける不動産事業を強化するのが狙い。買付予定数は1億7587万5200株（下限1億234万8200株、上限設定なし）で、買付期間は11月24日から来年1月8日まで。なお、TOB成立後ケネディクスは所定の手続きを経て上場廃止となる予定で、これを受けて東京証券取引所はケネディクス株を11月20日付で監理銘柄（確認中）に指定している。
■レントラクス <6045> 509円 (+59円、+13.1％)
レントラックス <6045> [東証Ｍ]が続急騰。同社は美容や不動産などを中心に成果報酬型のネット広告サービスを展開するが、足もとの収益は絶好調に推移している。前週末20日取引終了後に発表した10月度の月次売上高は前年同月比40.6％増の10億4700万円と急拡大しており、これがポジティブサプライズとなり株価を強く刺激した。21年3月期業績予想は営業利益段階で前期比21％増の2億1700万円を計画しているが、上方修正の可能性も意識されている。
■アイエスビー <9702> 2,847円 (+274円、+10.7％)
アイ・エス・ビー <9702> が続急騰。前週末20日の取引終了後、12月31日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表したことが好感された。投資単位当たりの金額を引き下げ、投資家層の拡大と市場流動性の向上を図るのが目的という。なお、効力発生日は21年1月1日。
■サンバイオ <4592> 1,910円 (+182円、+10.5％)
サンバイオ <4592> [東証Ｍ]が続急騰。23日付の日本経済新聞朝刊で、「けがなどで傷ついた脳の機能を回復する画期的な医薬品を開発する」と詳細されており、これが好材料視されたようだ。同社の「SB623」に関してのことで、「21年1月までに国内で承認申請する計画で、開発の最終局面に入る」とされており、既に今年9月に会社側が発表している内容に沿ったものだが、改めて記事にされたことで買いを呼び込んだようだ。
■マルマエ <6264> 1,058円 (+71円、+7.2％)
マルマエ <6264> が4連騰。前週末20日の取引終了後に発表した10月度の月次受注残高が前年同月比13.0％増の8億6400万円と順調に積み上がったことが好感された。FPD分野は、注低調の一方、検収が順調に推移したことから同45.4％減の1億7600万円となったが、半導体分野は検収が好調ななか受注も急回復したことから同45.8％増の6億3900万円となり、受注残高は全体として増加した。
■ＢＡＳＥ <4477> 9,580円 (+600円、+6.7％)
ＢＡＳＥ <4477> [東証Ｍ]が急反発。20日の取引終了後、同社のネットショップ作成サービス「BASE（ベイス）」が、枻（エイ）出版社（東京都世田谷区）内稲妻オンラインフェス実行委員会が主催する巨大ショッピングイベント「稲妻オンラインフェス」に出店する72ブランドのネットショップ開設をサポートしたと発表しており、これが好感された。稲妻フェスティバルは11月28・29日に開催される、ライフスタイルにこだわる大人向けの巨大ショッピングイベントで、今年で16年目。今回、ＢＡＳＥでは物販EC化支援として、同イベントに出店する72ブランドのネットショップ開設から決済申請、商品掲載、フェスティバル事務局との連携をサポートするとしている。
■パワーソリュ <4450> 2,655円 (+164円、+6.6％)
パワーソリューションズ <4450> [東証Ｍ]が続急伸。前週末20日の取引終了後、上限を1万8000株（発行済み株数の1.32％）、または5000万円とする自社株買いを実施すると発表したことが好感された。取得期間は20年11月24日から21年6月30日までで、経営環境に応じた機動的な資本政策の遂行及び資本効率の向上を通じて株主利益の向上を図ることが目的という。同時に、20年12月期の連結業績予想について、売上高を27億7600万円から26億1500万円（前期比8.9％減）へ、営業利益を1億1700万円から4800万円（同86.2％減）へ、純利益を1億300万円から5300万円（同76.2％減）へ下方修正した。受注時期の遅延など、新型コロナウイルス感染症の受注活動への影響が想定よりも大きかったことが要因としている。
■ニッケ <3201> 1,106円 (+65円、+6.2％)
日本毛織 <3201> が大幅3日続伸。前週末20日の取引終了後、20年11月期の連結業績予想について、営業利益を73億円から85億円（前期比18.8％減）へ、純利益を44億円から70億円（同7.4％増）へ上方修正したことが好感された。売上高は予想通り進捗していることから、1030億円（同18.5％減）の従来見通しを据え置いたもののの、第3四半期から自動車関連資材に回復の兆しが見えてきた産業機材事業や、新規M＆A会社が業績寄与した人とみらい開発事業、新型コロナウイルス禍における巣ごもり需要を取り込んだ生活流通事業などが計画を上回る見通し。また、全体的な経費減も寄与するという。
■東エレク <8035> 33,940円 (+1,800円、+5.6％)
東京エレクトロン <8035> が続急伸、上場来高値を大幅に更新した。前週末20日の米国株市場ではワクチン開発期待を背景とした経済再生期待で景気敏感株を中心に買われたが、半導体製造装置世界トップのアプライドマテリアルズが5％近い上昇を示すなど半導体関連株にも物色の矛先が向いた。フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は史上最高値を更新している。コロナ禍をものともせず、グローバルベースで半導体大手の業績は絶好調に推移し、上位10社の20年7-9月期の最終利益合計が四半期ベースで2年ぶりの高水準に達したことが伝えられており、同社株をはじめ日本の半導体関連銘柄にも強い追い風となっている。
※24日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
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